ひとことで言うと
PBRは、株価が「1株あたりの純資産」の何倍になっているかを示す数字です。
日本語では「株価純資産倍率」といい、英語の Price Book-value Ratio の頭文字をとってPBR（ピービーアール）と呼びます。
| 計算のしかた |
|---|
| PBR（倍）＝ 株価 ÷ 1株あたり純資産（BPS） |
| ＝ 時価総額 ÷ 純資産 |
純資産は、会社の資産（現金・工場・土地など）から負債（借金など）を引いた残りで、帳簿の上では株主のものといえる財産です。 これを株の数で割ったのが1株あたり純資産で、英語の Book-value Per Share から BPS とも呼ばれます。 企業会計基準委員会の適用指針では、純資産の合計から新株予約権や非支配株主持分（子会社のうち、親会社以外の株主の取り分）などを除き、期末の株数（自己株式を除く）で割って計算します。
利益とくらべるPERが「もうける力に対する値段」なら、PBRは「持っている財産に対する値段」を見る物差しです。
PBR1倍割れなら、会社を解散したほうが株主は得って本当？
PBRが1倍ということは、株価と、帳簿の上の1株あたりの財産が同じだということです。 理屈の上では、PBR0.5倍の会社を解散して財産を帳簿どおりの値段で売り、借金を返して残りを分ければ、株主は今の株価の2倍を受け取れることになります。
でも、話はそう簡単ではありません。
- 帳簿どおりの値段では売れないことが多い：専用の工場や機械、売れ残りの在庫は、買い手がつかなければ帳簿の額を大きく下回ります
- 解散にはお金がかかる：社員の退職金や契約の解消、税金などで、残る財産は減ります
- 株主だけでは決めにくい：解散には株主総会で3分の2以上の賛成が要ります（会社法の特別決議）
そのため、1倍割れの会社が実際に解散することはまれです。 それでも市場が帳簿より安い値段しかつけないのは、「この会社は財産をうまく使えていない。このままでは財産が目減りしていく」と見ているからです。
これは式でも確かめられます。株主の財産でどれだけもうけたかを示すROE（自己資本利益率＝当期純利益÷純資産）とPERを掛けると、当期純利益が消えて ROE × PER ＝ PBR になります（同じ時点の利益と純資産を使った場合）。 たとえばROE5%でPER15倍なら、PBRは0.75倍です（たとえの数字）。 PBR1倍割れは、もうける力（ROE）が低いか、成長を期待されていない（PERが低い）か、その両方だということです。
2023年3月31日、東証は何を求めたの？
東京証券取引所は2023年3月31日、「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を上場会社に要請しました。 資本コストとは、株主や銀行が会社にお金を出すときに求める見返り（利回り）のことです。 対象はプライム市場とスタンダード市場のすべての上場会社で、PBR1倍割れの会社だけではありません。
要請の資料は、背景として「プライム市場の約半数、スタンダード市場の約6割の上場会社がROE8%未満、PBR1倍割れ」という現状を挙げ、PBR1倍割れを、資本コストを上回るもうけを出せていない、あるいは成長性が十分に評価されていないことを示す**「1つの目安」**と位置づけました。 会社には、自社の資本コストともうける力を取締役会で分析し、改善の方針・目標・取り組みを投資家にわかりやすく開示し、毎年（年1回以上）見直すことを求めています。
東証は、自社株買いや増配だけの対応や、一度きりの対応を期待しているわけではないとも明記しています。 自社株買いは株の数を減らしてROEやEPSを押し上げますが、それだけでは要請の趣旨に合わないということです（自社株買い）。
東証に言われただけで、なぜ会社は動いたの？
この要請には罰則がありません。開示しなくても上場廃止にはなりません。 それでも多くの会社が動いたのは、要請をきっかけに、株主の側が強く迫れるようになったからです。
1つ目は、名前が出ることです。 東証は2024年1月15日から、要請に沿った開示をした会社の一覧を公表し、毎月更新しています。投資家からは、だれが開示していて、だれがしていないかが一目でわかります。
2つ目は、お金を出す側の目が向いたことです。 JPXの投資部門別売買状況（東証プライム）によると、海外投資家は要請の直後の2023年4月第1週（4月3日〜7日）から6月第2週（6月12日〜16日）までの11週、毎週日本株を買い越し、その合計は約6兆2,220億円でした。2023年の1年間でも約3兆4,962億円の買い越しです。東証と名証を合わせた1年間の数字で比べると、2022年は約2兆2,501億円の売り越し、2023年は約3兆1,215億円の買い越しで、向きが逆になりました（JPX「投資部門別売買状況」年間）。 ただし、この時期には日本銀行の金融政策への見方など、ほかの材料もあり、要請だけが理由とは言えません。
同じ時期に目立ったのが、ウォーレン・バフェット氏の会社バークシャー・ハサウェイです。 2020年8月31日に五大商社の株をそれぞれ5%あまり持ったと公表し、2023年6月19日には平均8.5%超まで買い増したと発表しました。買い始めたころは5社のうち4社のPBRが1倍を割っていて（三井住友DSアセットマネジメントのレポート、2020年9月）、財産のわりに安い株を長く持つ例として注目されました（くわしくはバリュー株の記事）。
3つ目は、株主総会で突き上げられることです。 三菱UFJ信託銀行の集計（ロイターの報道）では、2023年6月の株主総会で株主提案を受けた会社は、6月9日時点で過去最多の90社（344議案）と、前年の77社を大きく上回りました。 低いPBRを理由に、特別配当や自社株買いを求めるアクティビストの提案も出ています。 会社にとっては、株主に返すか、もっともうかる使い道を示すかしないと、経営陣の席が危うくなるという動機が生まれたのです。 得をするのは、株価が上がり配当や自社株買いでお金が戻る株主で、その中には年金を運用する機関投資家も含まれます。
1倍割れの会社は減ったの？
要請に沿った開示は広がりました。
| 時点 | プライム市場 | スタンダード市場 |
|---|---|---|
| 2023年12月末（初回） | 49%（815社） | 19%（300社） |
| 2026年8月末 | 94%（1,462社） | 57%（887社） |
（東京証券取引所「『資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応』に関する開示状況」。どちらも「検討中」を含む割合）
東証が2026年4月28日に公表した要請のアップデートの資料（QUICKのデータを東証が加工）によると、PBR1倍割れの会社の割合は、プライム市場で2022年7月の50%（922社）から2026年3月には27%（424社）に、スタンダード市場では64%から49%（766社）に下がりました。 ただし、この間は株式市場全体が大きく上がっており、要請の効果だけで下がったとは言い切れません。
市場全体の平均も見ておきます。JPXの「規模別・業種別PER・PBR」によると、2026年9月の東証プライム市場（1,534社、連結）の平均PBRは、単純平均1.5倍、加重平均1.8倍でした。 業種による差は大きく、単純平均で電気機器は2.4倍、小売業は1.9倍、銀行業は1.2倍、輸送用機器は0.9倍、鉄鋼と電気・ガス業は0.8倍です。
業種ごとの平均PBR（東証プライム市場、2026年9月）
倍。単純平均。1倍を下回ると「1倍割れ」
数字を表で見る（単位：倍）
| 平均PBR | |
|---|---|
| 電気機器 | 2.4 |
| 小売業 | 1.9 |
| プライム全体 | 1.5 |
| 銀行業 | 1.2 |
| 輸送用機器 | 0.9 |
| 鉄鋼 | 0.8 |
| 電気・ガス業 | 0.8 |
出典：日本取引所グループ「規模別・業種別PER・PBR（連結）」2026年9月
PBRが低い株は「割安」と呼ばれますが、低いのには理由があることも多く、要請があったからといって株価が上がるとは限りません。
PBR1倍割れの株が値上がりする、要請に沿った開示をした会社の株が上がるとは限りません。 記事は特定の銘柄をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「東証がPBR1倍割れの是正を求めてから、自社株買いや増配を打ち出す会社が相次いだ」
- ニュースではこう縮めて書かれることが多いのですが、2023年3月31日の要請の対象は、プライム市場とスタンダード市場のすべての会社でした。東証は、自社株買いや増配だけの対応を期待しているわけではない、とも書いています。
会社の開示で
- 「当社のPBRは1倍を下回る水準で推移しており、市場から資本収益性を十分に評価されていないと認識しています」
- 要請に沿った開示で、会社が自分の現状をこう書き出すことがよくあります。このあとに、改善の方針や目標、取り組みが続きます。
投資家どうしの会話で
- 「PBR0.5倍って、解散価値の半分の値段ってこと？」
- 1株あたり純資産を「解散価値」と呼ぶことがあります。ただ、財産が帳簿どおりの値段で売れるとは限らず、解散にもお金がかかるので、あくまで理屈の上の話です。
- 「PBRが低いのは、ROEが低いせいなのか、成長を期待されてないせいなのか、どっちだろう」
- ROE×PER＝PBRなので、PBRの低さは、もうける力と成長への期待の2つに分けて考えられます。
まとめ
- PBR（株価純資産倍率）＝株価÷1株あたり純資産。財産に対して何倍の値段がついているかを示す
- 1倍割れでも、解散すれば得とは限らない。市場は「財産をうまく使えていない」と見ている
- ROE×PER＝PBR。1倍割れは、もうける力が低いか、成長を期待されていないかのどちらか（または両方）
- 東証は2023年3月31日、罰則のない要請を出した。名前の公表と投資家の圧力で、会社は動き始めた
- 開示した会社（検討中を含む）は2026年8月末でプライム94%。プライムの1倍割れは27%（2026年3月）に下がった