ディフェンシブ株

ひとことで言うと

ディフェンシブ株は、景気が悪くなっても売上や利益が落ちにくい業種の株です。 ディフェンシブは「守りの」という意味です。

食べもの、歯みがき粉や洗剤、薬、電気やガスのように、景気がどうであれ毎日使うものを売る会社がその代表です。 反対に、景気のよしあしで業績が大きく振れる業種の株は、景気敏感株と呼ばれます。

どの業種をディフェンシブとするかに、決まったルールや公式の指数はありません。分け方は使う人によって少しずつちがいます。

使っているところ	ディフェンシブとしている業種
米運用会社フィデリティの資料（アメリカの株）	生活必需品、ヘルスケア（薬・医療機器など）、公益（電気・ガス・水道）
りそな銀行の資料（日本の株。QUICKの業種分類による）	医薬品、食料品、水産・農林業、電気・ガス業

不景気でも業績が落ちにくいって本当？

業績については、おおむね本当です。 たとえば不景気で給料が減った家庭は、車や旅行、新しいテレビを先にのばします。でも、毎日の食事や、トイレットペーパー、かぜ薬は買い続けます。 フィデリティは生活必需品の業種を「食品や日用品、身だしなみの品のように人々が毎日使う商品やサービスを提供し、景気の循環の影響を受けにくい」と説明しています（フィデリティ「Investment Research Update」2023年1〜3月号）。

では、だれがディフェンシブ株を買うのでしょう。 株の投資信託や年金のように、たくさんのお金を預かって株で運用している人たちは、景気が心配だからといって、株をぜんぶ売って現金にすることはなかなかできません。株で運用すると決めて、お客さんからお金を預かっているからです。 そこで、株を持ち続けたまま、中身を景気に左右されにくい業種に寄せるという守り方をします。景気の先行きが怪しくなると、ディフェンシブ株にお金が集まりやすいのはこのためです。

ただし、ここで「業績」と「株価」は分けて考える必要があります。業績が落ちにくいことと、株価が下がらないことは、同じではありません。

2022年、株が2割近く下がった年に何が起きたの？

ディフェンシブ株の「守り」がはっきり見えたのが、2022年のアメリカです。

この年、アメリカでは物価が大きく上がっていました。 2022年6月の消費者物価は、前の年の同じ月より9.1%も上がっています（米労働省、7月13日発表）。 物価を落ち着かせるため、アメリカの中央銀行にあたるFRBは、次々に金利を上げました。

日付	出来事
2021年12月31日	S&P500（アメリカの代表的な株価指数）の終値は4,766.18
2022年3月16日	FRBが利上げを始める（政策金利の目標を0.25〜0.50%に）
6月15日	目標を1.50〜1.75%に
6月16日	S&P500は3,666.77。年の初めから23.1%下げる
10月12日	S&P500は3,577.03。この年の終値でいちばん低く、年の初めから24.9%下げる
12月14日	目標を4.25〜4.50%に
12月30日	S&P500の終値は3,839.50。1年で19.4%下げて終わる

（FRBの発表、米労働省、S&P500の終値はFREDのデータから計算）

金利が上がると、お金を借りて家や車を買う人が減り、会社も借りて投資するのをためらいます。株を持つ人たちは、景気が悪くなるのを心配しました。 S&P500を業種ごとに分けて1年の成績を見ると、くっきり差が出ています。

業種（S&P500の業種別指数）	2022年の1年間
公益（電気・ガス・水道）	+1.6%
生活必需品（食品・日用品など）	-0.6%
ヘルスケア（薬・医療機器など）	-2.0%
エネルギー（石油・ガスなど）	+65.7%
情報技術	-28.2%
一般消費財（車・家電・衣料など）	-37.0%
通信サービス	-39.9%
S&P500全体	-18.1%

（フィデリティ「Investment Research Update」2023年1〜3月号。2022年12月31日時点の1年間）

S&P500全体が2割近く下がった年に、守りの3業種はほぼ横ばいで踏みとどまりました。 大きく下がったのは、景気が悪くなると後回しにされやすい車や家電などの一般消費財と、情報技術や通信サービス（ネットの会社を含む）の業種です。 運用会社ファースト・トラストは2022年12月の解説で、1990年以降で物価の上昇率が3%以上だった年を調べ、そのうち1990年、2000年、2007年、2011年には、ヘルスケア・生活必需品・公益の3業種がそろってS&P500を上回ったと書き、2022年も明らかに上回ったと述べています。 ただ、物価の上昇率が3%以上だった年でも、2021年は3業種ともS&P500を下回っていました（ファースト・トラストの2022年9月の解説の表）。

なお、表のS&P500の-18.1%は、終値でくらべた-19.4%と少しちがいます。資料は計算のしかたを書いていないので、配当を含めるかどうかなどでずれていると見られます。 もう1つ、この年いちばん上がったのはエネルギーの業種で、ディフェンシブ株ではありませんでした。下げ相場で「いちばん勝つ」のが守りの株とは限らないことも、この表からわかります。

守りの株なら下がらないの？

下がります。2022年でも、生活必需品とヘルスケアは1年でマイナスでした。「下がりにくい」は「上がる」という意味ではありません。

日本の2026年の動きを、りそな銀行がまとめた業種別の月ごとの成績（QUICKのデータ）で見ると、守りの株のもう1つの顔が見えます。 表の「ディフェンシブ」は、医薬品・食料品・水産農林業・電気ガス業の4業種の平均です。

月	TOPIX	ディフェンシブ（4業種の平均）	何が起きたか
2026年3月	-11.2%	-6.3%	株全体が大きく下げた月。守りの株も下げたが、下げ幅は小さかった
2026年4月	+6.6%	-4.8%	株全体が戻った月。守りの株は戻りに乗れず、下がった
2026年9月	-1.1%	-3.6%	株全体が少し下げた月。守りの株のほうが大きく下げた

（りそなホールディングス「りそな経済フラッシュ」2026年10月1日。出所はQUICK）

3月は守りが効きました。ところが、相場が戻った4月には置いていかれ、9月は全体より大きく下げています。 守りの株は、全体が上がる局面では出遅れやすく、どんなときにも全体より下げが小さいわけでもありません。

金利が上がるとディフェンシブ株はどうなる？

2026年9月の下げについて、りそな銀行の資料は、ディフェンシブ株から銀行株や一部のAI関連株へお金が移ったことを理由に挙げています。 同じ月、銀行株は、日銀の利上げが早まるという見方や、世界的な長期金利の上昇を受けて上がりました。金利が上がると、銀行は貸し出しの利ざやが広がると期待されるからです。 水産・農林業は、中東情勢の悪化による原油高で利益が圧迫されるという見方から売られました。

業績が安定していて配当を目当てに持たれやすい株は、預金や国債の利回りが上がると、「わざわざ株で持たなくても」と見られやすい、と説明されることもあります（配当と利回りの考え方は配当利回りの記事）。

ただ、2022年のアメリカでは、FRBが政策金利の目標を0.25〜0.50%から4.25〜4.50%まで引き上げた年に、公益の業種は1年でプラスでした。 「金利が上がればディフェンシブ株は必ず売られる」とも言えません。 その時々に、お金がどこから逃げて、どこへ向かうかで決まります。こうした業種のあいだのお金の移動は、セクターローテーションと呼ばれます。

不景気がはっきりしてから乗りかえれば間に合う？

ここに、いちばん意外な落とし穴があります。 フィデリティは、1962年から2022年11月までの月ごとのデータを使い、アメリカの株（時価総額の大きい3,000社）で、景気が悪くなったことがはっきりした時点から次の12か月に、どの業種がS&P500を上回ったかを調べました。

調べた時期	一般消費財	景気敏感の業種	ディフェンシブの業種	エネルギー
雇用が減っていた時期	73%	52%	51%	38%
雇用と景気の先行きを示す指標が、どちらも悪くなっていた時期	77%	57%	42%	30%

（フィデリティ「Investment Research Update」2023年1〜3月号。数字は、次の12か月にS&P500を上回った割合の平均）

雇用が減って「不景気だ」とだれの目にも見えたときから先の1年では、守りの株が勝った割合は半分ほどかそれ以下でした。 むしろ、車や家電などの一般消費財の業種のほうが、上回った割合が高かったのです。フィデリティは「景気の先行きの指標と雇用がどちらも下がったときは、景気敏感の業種が守りの業種を上回りやすかった」と書いています。

株価は、いまの景気ではなく、これからの景気を先回りして動きます。 不景気がはっきりしたころには、守りの株にはすでにお金が集まり、景気に敏感な株は先に大きく下がっていることがあります。守りに切りかえるのが遅れると、守りの株を高いところで買い、そのあと戻る株を手放すことになりかねません。

ディフェンシブ株も値下がりし、相場が上がる局面では出遅れることがあります。過去の成績は、これからの成績を約束するものではありません。 記事は特定の銘柄や売買をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。

こんなふうに使われる

市場の解説で

• 「景気の先行きへの不安から、食品や医薬品などのディフェンシブ銘柄に資金が向かった」
  • 株で運用する人たちが、株を持ったまま、景気に左右されにくい業種に中身を寄せる動きです。「ディフェンシブ銘柄」は、ディフェンシブ株と同じ意味で使われます。
• 「相場の戻りのなかで、ディフェンシブ株は出遅れた」
  • 株全体が上がるときに、守りの株が上がりきれない様子です。2026年4月の日本では、TOPIXが6.6%上がった月に、医薬品・食料品など4業種の平均は4.8%下がりました。

投資家どうしの会話で

• 「景気が心配だから、内需ディフェンシブを少し厚めにしておこうか」
  • 内需ディフェンシブは、食品や電気・ガスのように国内の毎日の需要にささえられた業種のことです。ただ、不景気がはっきりしてから乗りかえた場合、その後の1年で守りの株が勝った割合は半分ほどかそれ以下でした（フィデリティの調査）。

まとめ

• ディフェンシブ株は、食品・日用品・薬・電気ガスなど、景気が悪くても売上が落ちにくい業種の株。決まった定義や公式の指数はない
• 2022年、S&P500が19.4%下げた年に、米国の公益・生活必需品・ヘルスケアの業種はほぼ横ばいだった（フィデリティの資料）
• それでも守りの株は下がることがあり、上げ相場では出遅れる。2026年4月の日本では、TOPIXが6.6%上がった月に4業種の平均は4.8%下げた
• 金利が上がったときの動きは決まっておらず、お金がどこへ移るかで変わる
• 不景気がはっきりしてからの1年では、守りの株が勝った割合は半分ほどかそれ以下だった（フィデリティ、1962年〜2022年）