配当利回り

利回り10%超の株が、ある日3分の1の配当に。2020年4月30日、70年あまり減配しなかったシェルが配当を減らしました。高い利回りの裏側と、会社が減配を嫌うわけを見ます。

ほかの呼び方：dividend yield、予想配当利回り、実績配当利回り

2026年9月29日公開2026年10月9日更新

ひとことで言うと

配当利回りは、株価に対して、1年間に受け取れる配当がどれくらいの割合かを示す数字です。

配当は、会社がもうけの一部を株主に分けて払うお金です。決算のあとに会社が金額を決めて支払います。年に1回の会社もあれば、半年ごと（中間配当と期末配当）に2回払う会社もあります。

計算のしかた
配当利回り（%）＝ 1株あたりの年間配当 ÷ 株価 × 100

「その株を今の値段で買ったら、1年で何%ぶんの配当がもらえるか」という目安です。預金の利息や債券の利回りと同じように「%」で表せるので、ほかの投資とくらべるときによく使われます。

利回り5%の株を買えば、預金より確実に得なの？

確実ではありません。理由は2つあります。

1つは、配当は約束されたお金ではないことです。ニュースや株価のサイトの配当利回りは、会社が出している今期の配当の予想（予想配当利回り）か、前の期に実際に払った配当（実績配当利回り）で計算しています。どちらも、来年も同じ額が払われる保証にはなりません。

もう1つは、分母の株価が下がるほど、利回りは高く見えることです。年60円の配当の株で、株価だけが動いた場合を見てみます（たとえの数字）。

株価	年間配当	配当利回り
2,000円	60円	3.0%
1,500円	60円	4.0%
1,200円	60円	5.0%

利回り5%は魅力的に見えますが、株価が大きく下がったのには理由があるかもしれません。もうけが減りそうだと市場が考えているなら、この先、配当を減らす（減配）か、やめてしまう（無配）かもしれないのです。株価1,200円のときに配当が30円に減らされれば、利回りは2.5%になり、しかも減配の発表で株価がさらに下がることもよくあります。 利回りの高さは、「この配当は続かないかもしれない」という市場の疑いを映していることがあるのです。

2020年4月30日、シェルに何が起きたの？

この落とし穴が、世界でいちばん有名な形で現れたのが、英国とオランダの石油会社ロイヤル・ダッチ・シェル（いまのシェル）です。イギリスでは「Never sell Shell（シェルは決して売るな）」と言われるほど、配当を当てにして持つ株の代表でした。

2020年の春、新型コロナで世界の移動が止まり、原油の値段が崩れました。4月20日には、アメリカの原油先物の値段がマイナスになったほどです（WTI原油先物）。 4月30日、シェルは1〜3月期の決算とあわせて、1株あたりの四半期配当を47セントから16セントへ、約3分の2減らすと発表しました。減配は第二次世界大戦のころ以来で、1980年代の原油安のときも守ってきた配当でした（ロイター、オイル・アンド・ガス・ジャーナルの報道）。同じ日に、自社株買いの次の分も取りやめています。

1〜3月期の最終損益は2,400万ドルの赤字で、前の年の同じ時期は約60億ドルの黒字でした。最高経営責任者のベン・ファン・ブールデン氏は、景気の見通しの悪化と、中長期の大きな不確かさを理由に挙げました。

ここで注目したいのは、減配の前の利回りです。シェルの株価は2020年に入ってからほぼ半分になっていて、配当利回りは10%を超えていました。それが減配で3.5%ほどに下がりました（英投資サービス interactive investor）。 10%という数字は「お得」のしるしではなく、市場が「この配当は続かない」と見ていたしるしだったのです。株価は発表の日の朝にも5%あまり下がりました（同）。

影響を受けたのは、配当を目当てに株を持つ人たちです。イギリスで配当の多い株に投資する投資信託（IA UK Equity Income という分類）84本のうち、55本がシェルを組み入れ上位10銘柄に入れていました（同、Octopus Investments の調べ）。

会社はなぜ利益が減っても配当を減らしたがらないの？

シェルが70年あまり減配しなかったのには理由があります。配当を目当てに株を持つ人は、毎年同じかそれ以上の配当が続くことを前提にしています。一度減らすと、「経営陣は苦しい時期が長く続くと考えている」という合図として受け取られ、配当目当ての株主が離れ、株価が下がりやすくなります。だから会社は、利益が少し減ったくらいでは配当を保ち、本当に続けられなくなったときに初めて減らすのです。日本でも「累進配当」（原則として減配せず、配当を維持するか増やす方針）を掲げる会社があります。

一方で、無理をして配当を続けると、会社のお金が足りなくなります。そこで見たいのが「配当性向」です。

	計算	わかること
配当利回り	1株あたり配当 ÷ 株価	株を買う人から見て、値段のわりに配当が多いか
配当性向	1株あたり配当 ÷ 1株あたり当期純利益	会社が、もうけのうちどれだけを配当に回したか

分母の「1株あたり当期純利益」はEPSのことです。配当性向が100%をこえていると、その年のもうけより多くを配当に払っていることになり、長くは続けられません。 配当利回りが高く、配当性向も高すぎる会社は、減配の心配がないかを特に確かめたいところです。アメリカの半導体会社インテルも、もうける力が落ちたあと、2023年2月22日に四半期配当を36.5セントから12.5セントへ減らしました（くわしくは粗利益率の記事）。

東証プライムの平均は何%？

日本取引所グループ（JPX）の統計「株式平均利回り」によると、2026年9月の東証プライム市場は次のとおりでした。

2026年9月東証プライム市場	値	数え方
単純平均利回り	2.21%	すべての会社を同じ重さで平均（月中平均）
加重平均利回り	1.92%	時価総額の大きい会社ほど重く数える（月中平均）
有配会社平均利回り	2.26%	配当を出している会社だけで平均（9月30日現在）

（JPX「株価平均・株式平均利回り」）

プライム市場の平均は、だいたい2%前後です。平均のとり方で数字が変わる点にも注意しましょう。平均より大きく高い利回りの株を見かけたら、シェルの例のように、その理由を確かめることが大切です。

なお、配当には、NISA口座などを除き、原則として20.315%（所得税と復興特別所得税で15.315%、住民税5%）の税金が差し引かれます。ニュースで見る配当利回りは、ふつう税金を引く前の数字です。受け取った配当を、そのまま株や投資信託の買い増しに使う方法は配当再投資の記事で説明しています。

配当利回りが高い株の値段が上がるとは限らず、配当が減らされたり、なくなったりすることもあります。記事は特定の銘柄をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。

こんなふうに使われる

ニュースで

「株価の急落で、配当利回りは10%を超える水準に上がっていた」
- 配当が同じでも、株価が下がると利回りは高く見えます。2020年のシェルがこの形で、4月30日の減配で利回りは3.5%ほどに下がりました。

会社の発表で

「累進配当を導入し、減配せず、配当の維持または増配を行うことを基本とします」
- 原則として配当を減らさない、という方針です。減配が悪い合図と受け取られやすいので、配当を目当てに持つ株主に、続ける姿勢を示す言い方です。

投資家どうしの会話で

「高利回りに飛びついたら、減配で株価まで下がった」
- 利回りの高さが「この配当は続かない」という市場の疑いを映していることがある、という教訓です。減配の発表で、株価がさらに下がることもよくあります。
「プライムの平均は2%前後だから、5%の株にはそれなりの理由があるはず」
- 2026年9月の東証プライム市場の単純平均利回りは2.21%でした。平均より大きく高い利回りを見かけたら、なぜ株価が安いのかを確かめよう、という意味です。