ひとことで言うと
粗利益率は、売上高のうち「粗利（売上総利益）」がどれくらいの割合かを示す数字です。
粗利（あらり）は、売上高から、商品を仕入れたり作ったりするのにかかったお金（売上原価）を引いたものです。 決算書での正式な名前は「売上総利益」です。 粗利益率は「粗利率」「売上総利益率」とも呼ばれ、英語では gross margin（グロスマージン）といいます。
| 計算のしかた |
|---|
| 粗利益率（%）＝ 売上総利益 ÷ 売上高 × 100 |
わかりやすくするためのたとえで、1個100円のパンの原価が70円なら、粗利は30円、粗利益率は30%です。 粗利は会社のもうけの「いちばん上の段」で、ここから広告費や本社の人の給料、研究開発費などを引いていくと営業利益、経常利益と段が下がっていきます（段の全体は経常利益の記事の表にあります）。
粗利益率が7割もある会社は、ぼったくりなの？
そうとは限りません。粗利は「残ったもうけ」ではなく、これから研究開発費や人件費を払うための元手だからです。
半導体のエヌビディアは、2026年7月26日までの3か月の粗利益率が75.0%（米国の会計基準）でした（エヌビディアの決算発表、2026年8月26日）。 半導体は、1つ作るための材料費は小さくても、設計に何年もかけ、何千億円もの開発費を先に払います。 同じ半導体の会社でも、粗利がほとんど開発費などで消えてしまうことがあります。あとで見るインテルは2022年、粗利が268億ドルあったのに、研究開発費と販売・管理の費用で245億ドルを使い、営業利益は23億ドルしか残りませんでした（インテルの決算発表）。
粗利益率の水準は、何が原価に入るかで、業種によって大きくちがいます。
| 商売のしかた | 原価に入るもの | 粗利益率の傾向 |
|---|---|---|
| 仕入れて売る（スーパー、卸売など） | 商品の仕入れ代金 | 低めになりやすい。たくさん売ってかせぐ |
| 工場で作って売る（製造業） | 材料費に加え、工場で働く人の給料や機械の費用 | 中くらいで、業種ごとの差が大きい |
| 一度作れば何度も売れる（ソフトウェアなど） | 1つ売るごとの追加の費用が小さい | 高めになりやすい。ただし開発費や広告費は別にかかる |
そのため、粗利益率はちがう業種どうしで比べても意味が薄く、同じ業種の会社どうしや、同じ会社の年ごとの変化で見るのが基本です。 そして、同じ会社の数字が大きく下がったときは、何かが起きています。
インテルの粗利益率は、なぜ6割近くから3割台まで下がったの？
アメリカの半導体の会社インテルは、長いあいだパソコンやサーバーの頭脳にあたるCPUで大きなシェアを持ち、粗利益率は50%台後半ありました。 それが、2022年から一気に下がります。
インテルの粗利益率（米国の会計基準）
12月期（%）。粗利（売上総利益）÷売上高
数字を表で見る（単位：%）
| 粗利益率 | |
|---|---|
| 2020年 | 56 |
| 2021年 | 55.4 |
| 2022年 | 42.6 |
| 2023年 | 40 |
| 2024年 | 32.7 |
出典：インテルの年次報告書（10-K、2020〜2024年）の売上高と粗利から計算
| 年（12月期） | 粗利益率（米国の会計基準） | 会社が調整した粗利益率（non-GAAP） |
|---|---|---|
| 2020年 | 56.0% | 59.8% |
| 2021年 | 55.4% | 58.1% |
| 2022年 | 42.6% | 47.3% |
| 2023年 | 40.0% | 43.6% |
| 2024年 | 32.7% | 36.0% |
（インテルがアメリカの証券取引委員会〈SEC〉に出した決算発表と年次報告書。non-GAAP は、買収にともなう費用や、売却したメモリー事業の分などを除いて、会社が自分で計算し直した数字です）
インテル自身は、年次報告書（10-K）で2022年に粗利が169億ドル減った理由を分けて示しています。
- パソコン向けの売上が落ちた（約47億ドル減）。コロナで家にいる時間がふえて売れたパソコンの需要が、2022年に急に冷えた
- サーバー向けの売上が落ちた（約33億ドル減）。インテルは、競争相手の動きでサーバー向けの売上や売り値が押し下げられたと書いている
- 新しい製造方式の製品がふえ、1個あたりの原価が上がった（約27億ドル減）
- 売れ残りそうな在庫の評価を下げた（約22億ドル減）、次の製造方式の立ち上げ費用がかさんだ（約20億ドル減）
売上が落ちても、工場の機械や開発の費用はすぐには減らせません。 工場を動かす量が減ると、1個あたりの原価はかえって上がります。 売り値は上げられず、原価は上がる。粗利益率が下がるときの典型的な形です。 2023年1月の決算発表では、次の3か月の粗利益率の見通しを、米国の会計基準で34.1%と示しました。
粗利益率が下がると、株主には何が起きるの？
粗利が減れば、その下の段のもうけも、配当に回せる現金も減ります。 インテルは、新しい工場への大きな投資も同時に進めていました。
2023年2月22日、インテルは配当の方針を見直し、四半期の配当を1株0.365ドルから0.125ドルへ、約3分の2減らすと発表しました（インテルの発表）。 理由は「資本の配分を考え直し、会社の変革に必要な投資に回すため」です。 株主に払った配当の合計は、2022年の60億ドルから、2023年は31億ドル、2024年は16億ドルに減りました。 さらに2024年8月1日には、その年の10〜12月期から配当をやめると発表しています。
ふだん配当を目当てに株を持つ人は、利回りの高さを見ます。 けれども、配当の元になる粗利そのものが細っていると、その利回りは続きません（配当利回り）。
材料費が上がったとき、値上げできる会社とできない会社は何がちがうの？
ちがいは、お客さんに「高くなっても、ほかでは代わりがきかない」と思わせられるかどうかです。 インテルのように競争相手に押されているときは、値上げどころか値下げを迫られます。 反対に、ほかに代わりがない製品を持つ会社は、費用が上がっても売り値に上乗せしやすくなります。これを価格転嫁といいます。
ただし、値上げには落とし穴があります。さきほどのパンで、原価が70円から77円に10%上がったとします（たとえの数字）。
| 値上げしない | 上がった分（7円）だけ値上げ | 同じ割合（10%）値上げ | |
|---|---|---|---|
| 売り値 | 100円 | 107円 | 110円 |
| 原価 | 77円 | 77円 | 77円 |
| 粗利 | 23円 | 30円 | 33円 |
| 粗利益率 | 23.0% | 28.0% | 30.0% |
上がった費用の分だけ値上げすると、粗利の金額は守れても、粗利益率は下がります。 率を元どおりにするには、費用と同じ割合で値上げしなければなりません。 2022年に日本の食品メーカーが2万品目を超える値上げを何回にも分けて進めた経過は、コストプッシュ型インフレの記事で追っています。
ニュースで粗利益率が下がったと聞いたら、新しい製品の立ち上げのような一時的な理由か、値下げ競争のような長く続く理由かを分けて考えます。 インテルの場合、会社は2022年の年次報告書で「景気が戻れば51〜53%に戻す」と書きましたが、2024年まで下がり続けました。
粗利益率が高い、上がっている会社の株が値上がりするとは限りません。 記事は特定の銘柄をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「インテルの粗利益率は32.7%まで低下し、会社が掲げた水準には届かなかった」
- 2024年の数字（米国の会計基準）です。インテルは2022年の年次報告書で「景気が戻れば51〜53%に戻す」と書いていましたが、その後も下がり続けました。
- 「粗利率の悪化は、新しい製品の立ち上げ費用によるもので一時的だと会社は説明した」
- 「粗利率」は粗利益率の短い言い方です。下がった理由が一時的なものか、値下げ競争のように長く続くものかを分けて読むために、会社の説明が手がかりになります。
会社の中で
- 「値上げはしたけど、粗利率は元に戻っていない。上がった原価の分を乗せただけだからね」
- 原価が70円から77円に上がったパンを7円だけ値上げすると、粗利は30円のままでも、粗利益率は30%から28%に下がります。率を守るには、原価と同じ割合の値上げが必要です。
投資家どうしの会話で
- 「この会社、グロスマージンが7割もあるのか。でも研究開発費もすごく大きいよ」
- グロスマージンは粗利益率の英語の呼び方です。粗利は研究開発費や人件費を払う元手なので、率が高いだけでは、もうけすぎとも、最後に多く残るとも言えません。
まとめ
- 粗利益率＝売上総利益（粗利）÷売上高。商品そのものでかせぐ力を示す
- 粗利は研究開発費や人件費を払う元手。率が高くても、それだけで「ぼったくり」とは言えない
- インテルの粗利益率（米国の会計基準）は2021年の55.4%から2024年の32.7%へ。売上減と原価高が重なった
- 粗利が細ったインテルは、2023年2月に配当を約3分の2減らし、2024年8月には配当をやめると発表した
- 費用が上がった分だけ値上げしても、粗利益率は下がる。率を守れるのは、代わりのきかない製品を持つ会社