ひとことで言うと
ボラティリティは、株価などの値段が「どれくらい激しく上下に揺れるか」を表す度合いです。
日本語では「変動率」、市場では略して「ボラ」とも呼ばれます。 上がるか下がるかの向きではなく、揺れの大きさだけを見る のがポイントです。
値動きの荒さは、どうやって数字にするの？
たとえの数字で考えます。株Aと株Bが、どちらも1,000円から始まり、5日後に1,000円で終わったとします。 株Aは毎日1〜2%しか動かず、株Bは1,100円、900円、1,080円……と毎日10〜20%動きました。 5日間で見ればどちらも「値上がりゼロ」ですが、株Bを2日目に売るしかなかった人は1割の損です。
ボラティリティは、毎日の値動き（前の日から何%動いたか）のばらつき（統計でいう 標準偏差）で測り、ふつうは「年率20%」のように1年あたりに直します。 年率から1か月の目安を出すときは、√12（約3.46）で割ります。年率20%なら約6%です。
種類は大きく2つです。
- ヒストリカル・ボラティリティ：過去の株価から計算した、実際の揺れ
- インプライド・ボラティリティ：オプション（値下がりに備える保険のような取引。プットオプションなど）の値段から逆算した、これからの揺れの予想
インプライドのほうを株価指数についてまとめたのが、アメリカのVIX指数や日本の日経平均VIです。
値動きが荒くなっただけで、なぜ株を売らなければならない人がいるの？
「揺れの大きさ」を基準に、持つ株の量を決めている運用があるから です。
たとえば「ボラティリティ・ターゲット型」と呼ばれる運用は、お客さんに「1年の揺れを10%くらいに保ちます」と約束します。 株の揺れが小さいときは株を多く持ち、揺れが大きくなったら株を減らして、全体の揺れを10%に保ちます。 株の割合は、おおまかに「目標の揺れ÷株の実際の揺れ」で決まります（わかりやすくするための、たとえの数字です）。
| 株の実際の揺れ（年率） | 株の割合 |
|---|---|
| 10% | 100% |
| 13% | 77% |
| 30% | 33% |
| 53% | 19% |
株価が下がったかどうかは関係なく、揺れが4倍になれば、持つ株はおよそ4分の1に減らす ことになります。 同じように、値動きの勢い（トレンド）に合わせて売り買いする「CTA」と呼ばれる運用や、銀行やファンドが社内で決めている「損の大きさの上限（リスクリミット）」も、揺れが大きくなると売る方向に働きます。 1社1社は決まりを守っているだけでも、同じ決まりの人が多いと、売りが揺れを大きくし、大きくなった揺れがまた売りを呼ぶ という循環が起きます。
2024年8月、実際にだれが売ったの？
日経平均の揺れ（2024年7〜8月）
過去20営業日の値動きから計算した年率（%）
数字を表で見る（単位：%）
| 揺れ（年率） | |
|---|---|
| 7月10日 | 13.1 |
| 7月17日 | 14.5 |
| 7月24日 | 18.1 |
| 7月31日 | 22.4 |
| 8月2日 | 30 |
| 8月5日 | 52.7 |
| 8月6日 | 65.1 |
出典：日本経済新聞社の日経平均の終値（米セントルイス連邦準備銀行 FRED）から計算
日経平均の過去20営業日の値動きから計算した揺れ（年率）は、2024年7月10日には13.1%でした。 それが、令和のブラックマンデーの8月5日には52.7%、6日には65.1%になりました（日本経済新聞社の日経平均の終値から計算）。 1か月足らずで4倍から5倍です。アメリカのVIXも、7月10日の12.85から8月5日の38.57へ上がっています（Cboe）。
この時期の売りについて、中央銀行や国際機関は次のように分析しています。
- アメリカのFRB：8月初めの揺れの急上昇は、借金を多く使う一部のヘッジファンドが、貸し手から求められたからではなく、自分たちで決めたボラティリティの目標を守るため に、急いで持ち高を減らしたことと関係していたようだ（FRB「金融安定報告」2024年11月）
- 日本銀行：市場全体でボラティリティが高まるなか、リスクリミットに触れた投資家が、株以外も含めて幅広く持ち高を手じまいしたことも、日本株の下げを大きくした一因とみられる（日本銀行「金融システムレポート」2024年10月）
- 国際決済銀行（BIS）：値動きの勢いに乗る一部のヘッジファンドの戦略（マネージド・フューチャーズ）も、動きを大きくした可能性がある（BIS Bulletin No.90、2024年8月）
どれだけ売ったかは、公式な集計がありません。 民間の推計では、オプション調査会社のティア・ワン・アルファが、ボラティリティ・ターゲット型やCTAなどがアメリカの株を8月5日に約700億ドル、この日までの3週間で合わせて約1,500億ドル売ったと見積もっています（ロイター、2024年8月6日）。 あくまで1社の推計で、計算のしかたによって数字は大きく変わります。
「年率20%なら1か月で上下6%」をこえる動きは、実際どれくらい起きているの？
統計の目安では、値動きは「1か月で年率÷√12の範囲に、3回に2回ほど収まる」とされます。値動きが決まった形（正規分布）に近いと仮定した話です。
日経平均の2023年1月4日から2026年10月8日までの920営業日（日々の動きは919回）で確かめてみます（日本経済新聞社の終値から計算）。 1日の揺れの標準偏差は1.53%（年率24.3%）でした。
| 1日の動き | 正規分布なら起きる日数 | 実際に起きた日数 |
|---|---|---|
| ±4.58%（標準偏差の3倍）をこえる | 約2.5日 | 14日 |
| ±7.64%（標準偏差の5倍）をこえる | 約0.0005日 | 4日 |
1か月単位で見ると、目安の範囲をこえたのは約26%で、目安とそれほど変わりません。 ところが1日単位では、正規分布ならほぼ起きないはずの大きな動きが、4年足らずで4回 起きています。2024年8月5日の −12.40% は、標準偏差の約8倍でした。 揺れに合わせて売り買いする運用は、こうした「めったにないはずの日」にまとめて動くことになります。 2018年2月5日にVIXが1日で2倍以上になり、揺れが小さいことに賭けた商品が終わってしまった出来事は、VIX指数の記事で見ています。
ボラティリティは値動きの荒さを表す目安で、この先の株価の向きを教えてくれるものではありません。 投資には元本が減るリスクがあります。記事は特定の商品をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「株式市場は荒い値動きが続き、ボラティリティが急上昇した」
- 上がったり下がったりの揺れが大きくなったということで、向きは入っていません。2024年8月には、日経平均の揺れ（年率）が7月10日の13.1%から8月6日の65.1%まではね上がりました。
投資信託の説明で
- 「変動率の上昇を受けて、株式の実質組入比率を引き下げました」
- 揺れの大きさに合わせて株の量を決める運用では、株価が下がったかどうかに関係なく、揺れが大きくなると株を減らします。同じ決まりの運用が多いと、その売りがまた揺れを大きくすることがあります。
投資家どうしの会話で
- 「この株はボラが大きいから、ちょっとしたニュースでも大きく上下するよ」
- 「ボラ」はボラティリティの略です。揺れの大きい株は、同じ金額を入れても、得をするときも損をするときも大きくなります。
まとめ
- ボラティリティ＝値段が上下に揺れる激しさ。毎日の値動きのばらつきで測り、年率で表す
- 過去の揺れが「ヒストリカル」、オプションの値段から読む予想が「インプライド」
- 揺れの大きさで株の量を決める運用は、揺れが大きくなると、株価の向きと関係なく株を減らす
- 2024年8月、日経平均の揺れは1か月足らずで4〜5倍になり、FRBや日銀は、揺れの目標やリスクリミットに合わせた売りが下げを大きくしたと分析した
- 実際の相場では、正規分布ならほぼ起きないはずの大きな1日の動きが、くり返し起きている