日経平均VI

日経平均がこの先1か月どれだけ揺れると市場が見ているかを、オプションの値段から読む数字。東日本大震災の週に60台へ跳ね上がった経過と、VIXより高めに出るわけを見ます。

ほかの呼び方：日経平均ボラティリティー・インデックス、日経平均ボラティリティ・インデックス、日経VI、Nikkei Stock Average Volatility Index、Nikkei VI

2026年9月29日公開2026年10月9日更新

ひとことで言うと

日経平均VIは、日経平均株価がこれから1か月でどれくらい揺れると市場が予想しているかを表す数字です。

正式な名前は「日経平均ボラティリティー・インデックス」。日本経済新聞社が計算し、2010年11月19日から公表しています。 数字が高いほど、市場が大きな値動きを見込んでいて、先行きへの不安が強い ことを意味します。アメリカのVIX指数と同じ考え方でつくられた、日本版のVIXです。 2026年10月8日の終値は29.59でした（日本経済新聞社）。

何を材料にした数字なの？

材料は、大阪取引所で売買されている日経225オプションの値段です。満期が近い2つの限月のオプションを使い、満期がちょうど30日になるようにならして、年率の数字にしています（日本経済新聞社のファクトシート）。

オプションの中でも、とくにプットオプションは、株価が下がったときの損を埋める保険として買われます。大きく下がりそうだと心配する人がふえると、保険料にあたるプットの値段が上がり、そこから逆算される日経平均VIも上がります。年率の数字なので、1か月の目安にするには√12（約3.46）で割ります。日経平均VIが30なら、30÷3.46で約8.7%。「1か月で上下9%前後」くらいの揺れを見込んでいる、という意味です。

2011年3月、震災のあと日経平均VIはどう動いたの？

日経平均VIが公表され始めて、まだ4か月ほどのときでした。

2011年3月11日（金）午後2時46分、東日本大震災が起きました。取引が終わる直前で、この日の日経平均は前の日より179円安い10,254円で終わりました。週明けの14日（月）は、震災が企業の業績に与える影響を心配した売りが朝から殺到し、633円安の9,620円（日本経済新聞社「あの日の日経平均」）。日銀はこの日、リスクのある資産を中心に、資産の買い入れの枠を5兆円程度ふやして40兆円程度にすると決めています（日本銀行「金融緩和の強化について」）。

それでも売りは止まりませんでした。 15日（火）、福島第一原子力発電所の事故で放射線量が上がったと伝わると、日経平均の下げ幅は一時1,400円に迫り、終値は1,015円安の8,605円。下落率10.55%は、当時、1987年のブラックマンデーと2008年のリーマン・ショックのあとに次ぐ過去3番目でした（日本経済新聞社）。

この週、日経平均VIは跳ね上がりました。 3月17日の終値は67.68です（日本経済新聞社）。大阪取引所の投資家向けセミナーの資料（2020年2月）は、2011年3月のピークを69.88としています。ふだんの20〜30の2倍以上の水準です。日銀は、株式市場のオプションから計算した揺れの指標が3月15日から16日にかけて最も高くなり、そのあと下がるペースはゆっくりだったと分析しています（日本銀行「オプション市場から見た震災後のわが国金融市場の動向」2011年6月）。

だれが、なぜ保険を買ったのでしょう。日銀の同じ分析によると、15日のオプションの値段からは、株価が大きく下がる側の可能性を、実際の株価の下げ以上に重く見ていたことが読み取れます。原発事故の行方がわからず、持ち株の値下がりに備えたい投資家が、高くなっても保険を買った ということです。 17日にはドル円が一時76円25銭と当時の最高値まで円高になり、18日に主要国が円売りの協調介入をすると、市場は少しずつ落ち着いていきました。日経平均は3月31日には9,755円まで戻しています（日本銀行の同じ分析）。

日本の株のほうが危ないから、VIXよりふだん高いの？

「危ない」というより、日経平均そのものの値動きが、アメリカのS&P500より大きかった からです。

2023年1月から2026年10月8日までの毎日の値動きから計算すると、実際の揺れ（年率）は日経平均が約24%、S&P500が約15%でした。同じ期間の平均は、日経平均VIが約24、VIXが約17です（日本経済新聞社、FRED のデータから計算）。予想の数字も、実際の揺れの差をそのまま映していることになります。

2026年10月8日の日経平均VIは29.59、前の日（10月7日）のVIXは15.08でした（日本経済新聞社、Cboe）。数字だけ並べると日本のほうがずっと不安が強そうですが、それぞれの「ふだん」とくらべて読む のが正しい読み方です。日経平均VIは、ふだんの範囲（20〜30）の上のほうにいます。

VIが70をこえた日、VI先物を売っていた人には何が起きたの？

大阪取引所には、日経平均VIそのものを売り買いする 日経平均VI先物 があります。2012年2月27日に始まったので、震災のときにはまだありませんでした。1枚は「指数の値×1万円」です。

令和のブラックマンデー前後の日経平均VI

終値

100

21.82

29.44

70.69

51.19

45.28

数字を表で見る

	日経平均VI（2024年）
8月1日	21.82
8月2日	29.44
8月5日	70.69
8月6日	51.19
8月9日	45.28

出典：日本経済新聞社

ふだんは落ち着いているVIが、いずれ下がると見て先物を売る人もいます。 2024年8月5日の令和のブラックマンデーでは、日経平均VIが8月2日の29.44から70.69へ、約2.4倍（約140%の上昇）になりました（日本経済新聞社）。 VI先物（8月限）は、7月31日の終値19.75から、5日の取引時間中に46.05まで上がり、値上がりの側でサーキット・ブレーカーが2回発動しています（JPX）。 19.75で1枚売っていた人は、高値の時点で26.3ポイント、1枚26万3,000円の損 を抱えた計算です。 8月14日のSQで決まった清算値は31.23で、持ち続けても1枚11万4,800円の損でした（JPX「指数先物相場表」「最終清算数値」から計算）。

先物が70まで上がらなかったのは、先物の値段が「満期の日のVI」の予想で決まり、急に高くなったVIはそのうちふだんの範囲に戻ると見られていたからだと考えられます。それでも、売り手の損は受け取った値段とは関係なく、上には天井がありません。

日経平均VIは市場の不安の大きさを表す目安で、この先の株価の向きを示すものではありません。日経平均VI先物などの取引は値動きが大きく、差し入れた証拠金を超える損失が出ることもあります。記事は特定の商品をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。

こんなふうに使われる

ニュースで

「投資家の不安心理を映す日経平均VIは、70.69に急上昇した」
- 2024年8月5日のことです。前の営業日の29.44から約2.4倍になりました。ふだんは20〜30のあたりで動いています。

市場の解説で

「下落に備えたプットの買いが膨らみ、日経VIが上昇した」
- 株価の下げに備える保険のプットを買う人がふえると、プットの値段が上がり、そこから計算される日経平均VIも上がります。「日経VI」と縮めて言うこともあります。

投資家どうしの会話で

「VIが30ってことは、1か月で9%くらい上下してもおかしくないってことか」
- 日経平均VIは年率の数字なので、1か月の目安にするには√12（約3.46）で割ります。30なら約8.7%で、「1か月で上下9%前後」の揺れを見込んでいる、という意味です。
「日経VIはVIXよりいつも高いけど、それだけで日本のほうが危ないとは言えないよ」
- 日経平均そのものがS&P500より大きく動いてきたので、ふだんの水準がちがいます。2023年1月から2026年10月8日の平均は、日経平均VIが約24、VIXが約17でした。