ひとことで言うと
TOPIXウェイト見直しは、TOPIXの中で各社が占める重み（ウェイト）を決める「浮動株比率」などを、決まった時期に計算し直すことです。
TOPIXでは、会社の大きさで重みが決まります。ただし数えるのは、その会社の株のうち 市場で売り買いされそうな株（浮動株）だけ です。
| 計算のしかた |
|---|
| 浮動株時価総額 ＝ 上場時価総額 × 浮動株比率 |
| 浮動株比率 ＝ 1 － 固定株比率（固定株数 ÷ 指数用の上場株式数） |
固定株は、ふだん市場に出てこないとみられる株です。JPX総研は、原則として次のものを固定株とみなします（JPX総研「浮動株比率の算定方法」）。
- 大株主上位10位が持つ株（信託銀行などは、浮動株とみなすことがある）
- 会社が自分で持つ株（自己株式）や、役員などが持つ株
- ほかの上場会社が、純投資以外の目的で持つ株（有価証券報告書の「特定投資株式」）
株価が変わらないのに、重みが変わるのはなぜ？
浮動株比率が変わるからです。 比率は、有価証券報告書などから大株主の顔ぶれを読み取って計算し、「1－固定株比率」を0.05刻みで切り上げた値を使います。
たとえの数字で計算してみます。上場時価総額が1兆円の会社で、固定株が45%だったとします。
| 固定株比率 | 浮動株比率 | 浮動株時価総額 | |
|---|---|---|---|
| 見直し前 | 45% | 0.55 | 5,500億円 |
| 取引先が持ち合いの株を手放したあと | 35% | 0.65 | 6,500億円 |
株価は同じでも、TOPIXの中での重みは約1.18倍になります。 反対に、親会社が株を買い増したり、会社が自社株を多く持ったりすれば、重みは下がります。
浮動株比率は、会社の決算期に合わせて年1回、定期的に見直されます。
| 決算期 | 公表日 | 実施日 |
|---|---|---|
| 1〜3月 | 10月の第5営業日 | 10月の最終営業日 |
| 4〜6月 | 1月の第5営業日 | 1月の最終営業日 |
| 7〜9月 | 4月の第5営業日 | 4月の最終営業日 |
| 10〜12月 | 7月の第5営業日 | 7月の最終営業日 |
（JPX総研「浮動株比率の算定方法」。増資や合併、TOBなどで大株主が大きく変わったときは、臨時に見直すこともある）
3月決算の会社が多いので、いちばん大がかりになるのは10月です。
重みが変わると、なぜ株が売り買いされるの？
TOPIXと同じ割合で株を持つことを仕事にしているお金があるからです。ETFや投資信託、年金などのパッシブ運用です。 ある会社の重みが上がれば、そのお金はその会社の株を買い足し、下がれば売ります。
その規模は年々大きくなっています。TOPIXに連動する資産は、JPX総研の資料で2022年3月末に約80兆円、2024年3月末に約110兆円（TOPIXの構成銘柄の時価総額の約11.8%）、2026年6月末には約160兆円と推計されています。 たとえば、連動するお金がその会社の浮動株の1割を持っているとすると（たとえの数字）、上の例で浮動株時価総額が1,000億円ふえた会社には、約100億円の買いが入る計算です。
売買は、新しい重みに切りかわる直前にまとまって出やすくなります。 大和総研によると、連動するファンドの多くは、指数とのずれ（トラッキングエラー）を小さくするため、入れかえのタイミングに合わせて売買します。
政策保有株を「固定株」にしたら、何が起きたの？
大きな転機は2022年でした。 JPX総研は2022年4月の改定で、取引先などとの関係を保つために持たれている株（政策保有株）を固定株とみなし、浮動株から段階的に外しました。移行は2022年6月末に終わっています（JPX総研「TOPIXの見直しについて」2022年9月9日）。 持ち合いの多い会社ほど浮動株比率が下がり、TOPIXの中での重みが軽くなりました。
同じ時期に、TOPIXそのものの絞り込みも始まりました。 2022年4月の東証の市場区分の再編で、TOPIXの範囲は市場区分から切り離され、流通株式時価総額が100億円に満たない銘柄などは、重みを少しずつ減らしたうえで外すことになりました。
- 2022年10月7日、JPXのウェブサイトで「段階的ウエイト低減銘柄」を公表
- 2022年10月末から、四半期ごとに10回に分けて、重みを10%ずつ減らす
- 2023年10月、再判定の結果、439銘柄が2025年1月末に外れることが決まる
- 2025年1月末、構成銘柄は約2,200（2022年4月）から約1,700に
大和総研が、最終的に外れた439銘柄の値動きを10回の入れかえごとに調べたところ、重みが減るたびに、その直前の営業日の値動きがTOPIXを下回り、2023年10月に除外が決まってからは、その差が特に大きくなっていました。 重みが減ることは前もって公表されていたのに、連動するお金の売りが出る日には、やはり株価が押し下げられていたことになります。
会社は、自分の重みを上げられるの？
上げられます。手段は、株価を上げることと、浮動株比率を上げることです。 大和総研（2026年3月）は、浮動株比率を上げる方法として、創業家などの持ち分の一部を売り出す、自社株を政策保有株として持っている取引先に売り出しをお願いする、持ち合いを解消する、を挙げています。 会社が取引先の株を手放す動きは、政策保有株の記事で取り上げています。
ただし、反映には時間がかかります。 3月決算の会社が2026年に持ち合いを解消しても、新しい浮動株比率が使われるのは2026年10月の最終営業日からです。 2026年10月の入れかえの判定（基準日は8月の最終営業日）には間に合わず、2027年10月の再評価で効いてくる、と大和総研は指摘しています。
その2026年10月の入れかえでは、683銘柄が外れる候補になり、2026年10月から8回に分けて重みを12.5%ずつ減らします（くわしくはTOPIXの記事）。 浮動株の時価総額の合計がほとんど変わらないまま、銘柄数を絞りこむ見直しです。
TOPIXのウェイト見直しで重みが上がる会社の株が上がる、下がる会社の株が下がる、とは限りません。売買が前もって予想されている分、値動きがすでに織りこまれていることもあります。 記事は特定の銘柄をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
市場の解説で
- 「浮動株比率の見直しに伴う売りが出るとの観測から、A社株は上値の重い展開が続いた」
- 重みが下がる会社の株は、TOPIXに連動するお金が手放すことになるので、その売りを前もって意識した動きです。ただし、売買が予想されている分、値動きがすでに織りこまれていることもあります。
- 「月末の大引けにかけて、TOPIXのリバランス需要で売買代金が膨らんだ」
- 連動するファンドは、指数とのずれを小さくするため、新しい重みに切りかわる直前にまとめて売買します。3月決算の会社が多いので、いちばん大がかりになるのは10月の最終営業日です。
会社の中で
- 「持ち合いを解消して浮動株比率を上げれば、TOPIXでのウエートも上がるはずだ」
- 株価が同じでも、浮動株がふえれば指数の中での重みは大きくなります。ただ、3月決算の会社が解消しても、新しい比率が使われるのはその年の10月の最終営業日からで、すぐには反映されません。
まとめ
- TOPIXの重みは浮動株時価総額（上場時価総額×浮動株比率）で決まる。浮動株比率は「1－固定株比率」を0.05刻みで切り上げた値
- 浮動株比率は決算期に合わせて年1回見直す。3月決算の会社が多いので、10月の見直しがいちばん大きい
- TOPIXに連動する資産は約160兆円（2026年6月末）。重みが変われば、そのお金が株を売り買いする
- 2022年4月の改定で政策保有株が固定株になった。同じ時期に始まった段階的な除外では、外れた439銘柄が重みの減る直前に毎回TOPIXを下回った
- 会社が持ち合いを解消して浮動株比率を上げても、指数に反映されるのは次の定期見直しから