ひとことで言うと
サブプライムローンは、アメリカで、返済が遅れるおそれが高いと見られる人に向けて貸し出された住宅ローンです。
「プライム（prime）」は「優良な」という意味で、きちんと返してくれそうな借り手のことを指します。 「サブ（sub）」は「下の」という意味なので、サブプライムは「優良より下」の借り手、ということです。 FRB のバーナンキ議長（当時）は2007年5月の講演で、「信用のリスクが高いと見られる借り手への貸し出し。借りた記録が少ない人や、返済が止まりやすい特徴をもつ人が多い」と説明しています。
2007年ごろから、このローンの返済が一斉に滞りはじめ、世界的な金融危機のきっかけの1つになりました。 この一連の問題は「サブプライム問題」とも呼ばれます。
返せそうにない人に、なぜわざわざお金を貸したの？
貸した人が、ローンを最後まで持たずに、すぐ売ってしまえた からです。 住宅ローン会社は、貸したローンを金融機関に売れば、そのお金でまた次の人に貸せます。 もうけは貸すたびに入る手数料なので、件数をふやすほど得になります。 借り手が何年かあとに返せなくなっても、そのときローンを持っているのは別の人です。
2006〜09年に財務長官を務めたポールソン氏は、サブプライムのローンが住宅ローン全体に占める割合は1994年の5%から2006年には20%になったと、アメリカの金融危機調査委員会（FCIC）で証言しています。 バーナンキ議長の2007年5月の講演では、その時点の様子は次のとおりでした。
| 項目 | 2007年5月の講演での数字 |
|---|---|
| サブプライムの住宅ローンの件数 | 約750万件（住宅ローン全体の約14%） |
| そのうち、金利が途中で変わるタイプ | 約3分の2 |
| 金利が変わるタイプで、返済が90日以上遅れているか差し押さえ中の割合 | 約11%（2005年半ばの低いときの約2倍） |
金利が途中で変わるタイプは、決められた時期に金利が見直され、そこで金利が上がると毎月の返済が急にふえます。 それでも貸し出しがふえた理由について、バーナンキ議長は、書類の少ない審査で返せる力が大きく見積もられたこと、そして 「家の値段が上がれば、無理のあるローンも何とかなる」という期待があったのかもしれない ことをあげています。 家の値段が上がっていれば、返せなくなっても家を売るか、値上がりした家を担保に借りかえればすむからです。
アメリカ全国の住宅価格指数
2000年1月＝100。2年ごとの7月と、いちばん低かった2012年2月（季節調整なし）
数字を表で見る
| 住宅価格指数 | |
|---|---|
| 2000年7月 | 105.7 |
| 2002年7月 | 123.7 |
| 2004年7月 | 152.3 |
| 2006年7月 | 184.6 |
| 2008年7月 | 165.7 |
| 2010年7月 | 147.6 |
| 2012年2月 | 134 |
出典：S&P CoreLogic Case-Shiller 全米住宅価格指数（米セントルイス連邦準備銀行 FRED）
ところが、家の値段は上がり続けませんでした。 アメリカ全国の住宅価格を表す指数（S&P CoreLogic Case-Shiller 全米住宅価格指数、FRED 掲載）は、2006年7月をピークに下がりはじめ、2012年2月には約27%低い水準になりました。 新しく建てられる家の数も、このころ大きく減っていきます（アメリカの住宅着工件数）。
ローンは、どうやって世界中に散らばったの？
ローンは「証券化」されて、世界中の投資家に売られていました。
| 段階 | していたこと |
|---|---|
| 1. 貸す | 住宅ローン会社が、家を買う人にお金を貸す |
| 2. 束ねる | 金融機関がたくさんのローンを買い集めて「住宅ローン担保証券（MBS）」にする。借り手が払う利息や返済が、証券を買った人に配られる |
| 3. さらに束ねる | 証券をさらに集めて組み直し、「CDO（債務担保証券）」などの商品にする |
| 4. 売る | 格付け会社が安全度の「成績」をつけ、世界中の銀行や投資家が買う |
CDO などでは、損が出たときに だれから先に損をかぶるか の順番で、中身をいくつかの層に分けていました。 損を後回しにしてもらえる層は「安全」とされ、最高の格付け（トリプルA）がつくことが多くありました。 FCICの報告書（2011年）によると、格付け会社ムーディーズは2006年だけで、住宅ローン関連の証券に営業日1日あたり30件のペースでトリプルAをつけ、その年にトリプルAをつけた証券の83%が、のちに格下げされました。 報告書は、流れにかかわるだれもが「リスクは次の人に渡せる」と考えていたと指摘しています。
アメリカの住宅ローンの損が、なぜフランスの銀行のファンドを止めたの？
2007年4月2日には、サブプライムの大手の貸し手ニューセンチュリーが破産を申請し、7月には証券会社ベアー・スターンズ傘下のヘッジファンド2本が清算に追いこまれていました（St. Louis Fed「Financial Crisis Timeline」）。 それでも多くの人は、アメリカの住宅の話だと考えていました。
2007年8月9日、フランスの大手銀行BNPパリバが、傘下の3本のファンド（Parvest Dynamic ABS、BNP Paribas ABS Euribor、BNP Paribas ABS Eonia）の基準価額の計算と、売り買い・解約を止めると発表しました。 3本は、アメリカの証券化商品（ABS）を中身に含むファンドです。 効力は8月7日からで、発表は9日でした。 BNPパリバの説明は、こうです。 「アメリカの証券化の市場の一部で、売り買いが完全に消えた。質や格付けにかかわらず、いくつかの資産を公正に評価できない」。
基準価額が分からないまま解約に応じると、先に逃げた人だけが見当の値段で払い戻しを受け、残った人に損が回るかもしれません。 だから止めたのですが、市場が受け取った知らせは別のものでした。 「格付けの高い商品でも、いくらの価値なのか、だれにも分からない」 ということです。 どの銀行がどれだけ抱えているか分からないので、銀行どうしは互いにお金を貸さなくなり、手元に現金をためこみはじめました。
その日の朝、ユーロの短い期間のお金の市場で、取引が詰まりはじめました。 欧州中央銀行（ECB）は「市場の秩序を保つ用意がある」と発表し、翌日までのお金を、年4.00%で、申しこまれた分だけ全額貸すという異例のやり方をとりました。 49の銀行が応じ、貸した額は 948.41億ユーロ になりました（ECB「月報」2007年9月号）。 ECBの理事は10月の講演で、銀行がどれだけお金を必要としているかを見積もれなかったので、申しこみの額で決める方法にしたと説明しています。 ECBは翌日から14日まで、額を減らしながら同じような供給を続けました。 日本ではこの出来事を「パリバショック」と呼ぶこともあります。
なお、3か月前の講演でバーナンキ議長は、サブプライムの問題が経済全体や金融のしくみに大きく広がるとは見ていない、と述べていました。 当時の中央銀行のトップでも、広がり方を見通すのはむずかしかった ということです。 問題は翌年、アメリカの大手証券会社の破綻へとつながりました（くわしくはリーマンショック）。 アメリカの景気は、2007年12月から2009年6月まで景気後退が続きました（Federal Reserve History）。
「安全」とされた格付けの高い商品でも、中身しだいで大きく値下がりしたり、売れなくなったりすることがあります。 記事は特定の商品や売買をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「サブプライム関連の損失がふくらみ、A銀行の決算は赤字に転落した」
- サブプライムローンを組みこんだ証券を抱えていた銀行が、その値下がりで損を出した、という見出しです。どの銀行がどれだけ抱えているかは、外からは見えにくかったのです。
- 「アメリカで信用力の低い人向けの自動車ローン会社が破綻し、『第2のサブプライム問題』を心配する声が出ている」
- 「サブプライム」は今では、住宅に限らず、返済が遅れるおそれが高い人への貸し出しを広く指して使われます。2007年のように世界中に広がるかどうかには、そのローンがどれだけ証券にされ、だれが持っているかが大きくかかわります。
年上の人との会話で
- 「サブプライムのときは、トリプルAの商品まで値段がつかなくなったんだよ」
- 2007年8月9日に、BNPパリバが「質や格付けにかかわらず、公正に評価できない」としてファンドを止めた話につながります。トリプルAは、格付け会社がつけるいちばん上の「成績」です。
家族の会話で
- 「サブプライムって、返せるかあやしい人にも、家を買うお金を貸してたってこと？」
- おおむね、そのとおりです。貸した会社はローンをすぐ売れたので、件数をふやすほどもうかりました。「家の値段が上がれば何とかなる」という期待もあったのかもしれない、とバーナンキ議長（当時）は話しています。
まとめ
- サブプライムローン＝アメリカで、返済が遅れるおそれが高い人向けに貸した住宅ローン
- 貸し手はローンを売って手数料を稼げたので、「家の値段は上がり続ける」という前提で貸し出しをふやした
- ローンは束ねられて証券（MBS・CDO）になり、高い格付けをつけて世界中に売られた
- 2007年8月9日、BNPパリバが「資産を公正に評価できない」として3本のファンドを止め、ECBは同じ日に948.41億ユーロを供給した