粘着性物価

2022年3月、ガソリンのように値段がすぐ変わる品物の上昇率は山を越えました。それでもアメリカの物価の「粘る部分」は年末まで伸び続けます。FRBがそこを気にしたわけを追います。

ほかの呼び方：価格の粘着性、粘着価格、スティッキープライス、Sticky Price CPI

2026年10月15日公開

ひとことで言うと

粘着性物価は、値段をめったに変えない品物やサービスだけを集めて計った物価です。

アメリカのアトランタ連邦準備銀行（アトランタ連銀）は、消費者物価指数（CPI）の品目を「値段を変える頻度」で2つに分けて、毎月計算しています。値段を変える頻度が低いほうが「粘着性物価（Sticky Price CPI）」、高いほうが「柔軟な物価（Flexible Price CPI）」です。

「粘着」は「上がらない」という意味ではありません。 動き出すのが遅く、いったん動くとなかなか戻らないという意味です。

「粘る値段」と「粘らない値段」は、どうやって分けるの？

アトランタ連銀は、品目ごとに値段がどれくらいの頻度で変わるかを調べた研究をもとに、CPIの品目を分けています。アトランタ連銀の説明に出てくる例では、ガソリンの値段は毎日のように変わりますが、保険料は1年に1回ほどしか変わりません。

目安について、米経済誌フォーチュン（2022年7月）は、平均して4.3か月に1回より少ない頻度でしか値段が変わらない品目を「粘着的」としていると報じています。同じ記事によると、CPIのおよそ7割が粘着的な品目で、たとえば次のような頻度で値段が変わります。

品目	値段が変わる頻度（報道による平均）
住居の家賃	約11か月に1回
外食	約10.7か月に1回
医療サービス	約14か月に1回
（参考）ガソリン	ほぼ毎日（アトランタ連銀の説明）

粘着的な品目には、家賃・外食・医療のように、人の手がかかるサービスが多く入っています。日本でこうしたサービスの値段がどう動いてきたかは、サービス価格の記事で見ます。

なぜ「めったに変えない値段」が大事なの？

アトランタ連銀は、値段を変える頻度が低い品目ほど、将来のインフレの予想をより多く映すと考えています。 1年に1回しか値段を見直さないなら、その値段は「これから1年、費用がどれくらい上がりそうか」を見込んで決めることになるからです。報道では、クリーブランド連銀の研究者の見方として、値段を変える手間や費用が大きい会社ほど値上げを先送りし、そのぶん先々の物価の予想が値段に織り込まれやすい、という説明も紹介されています。

反対に、ガソリンの値段は原油の値段に合わせて毎日動くので、「今日の原油」は映しても、「来年の物価」の手がかりにはなりにくいのです。

値段が粘る理由としては、一般に、値札や価格表を変える手間、1年単位の契約、給料のように下げにくい費用などが挙げられます。材料が値下がりしてもパンの値段が戻らない例はコストプッシュ型インフレ、給料が下がりにくいしくみは賃金の下方硬直性の記事にゆずります。

2021〜2023年のアメリカで、何が起きたの？

2つの物価の伸び（前の年の同じ月とくらべた上昇率）を並べると、粘着性物価の性格がよく見えます（アトランタ連銀、FREDで公表されている値）。

時点	柔軟な物価	粘着性物価
2021年1月	1.0%	1.6%
2021年12月	17.4%	3.7%
2022年3月	19.1%	4.7%
2022年6月	17.9%	5.6%
2022年12月	5.3%	6.7%
2023年2月	3.8%	6.6%
2023年6月	−3.4%	5.7%
2023年12月	0.1%	4.6%
2024年12月	0.3%	3.7%

2021年、先に火がついたのは柔軟な物価だった。 1月に1.0%だった伸びは、12月には17.4%になりました。同じ1年で、粘着性物価は1.6%から3.7%へ。上がってはいますが、ずっとゆっくりです。

2022年3月、柔軟な物価が山を越えた。 伸びは19.1%でいったん頂上をつけ、7月には15.4%、12月には5.3%まで下がります。 2023年6月にはマイナス3.4%。ガソリンなどの値段は、前の年より安くなっていました。

アメリカの粘着性物価の伸び

前年同月比（%）。アトランタ連銀の Sticky Price CPI。柔軟な物価はマイナスになる月があるので入れていない

2.7

3.7

5.6

6.7

5.7

4.6

4.2

3.7

数字を表で見る（単位：%）

	粘着性物価
2021年6月	2.7
12月	3.7
2022年6月	5.6
12月	6.7
2023年6月	5.7
12月	4.6
2024年6月	4.2
12月	3.7

出典：アトランタ連銀「Sticky Price CPI」（FRED）

ところが、粘着性物価は上がり続けた。 2022年3月の4.7%から、6月5.6%、9月6.5%と伸びを高め、12月に6.7%で山をつけます。 柔軟な物価の伸びが14ポイント近く下がった9か月のあいだに、粘着性物価の伸びは逆に2ポイント近く上がったのです。

山を越えたあとも、下がり方はゆっくりでした。 2023年2月になっても6.6%とほぼ同じ高さで、2023年12月に4.6%、2024年12月に3.7%。 2026年9月の時点でも2.8%で、まだ2%台の後半にあります。柔軟な物価は1年あまりで山に達し、そこから1年あまりでマイナスまで落ちました。粘着性物価は、上がるのに2年近くかかり、下がるのにはさらに長い時間がかかっています。

FRBはなぜ「粘る物価」を気にしたの？

柔軟な物価が下がり始めた2022年後半、アメリカの中央銀行にあたるFRBは、「インフレはもう峠を越えた」とは考えませんでした。その理由を、パウエル議長が2022年11月30日の講演で説明しています（FRB「Inflation and the Labor Market」）。

議長は、食品とエネルギーを除いた物価（コアの物価）を3つに分けました。

分類	講演での説明
モノ（コアの財）	前年比4.6%。年の前半より3ポイント近く下がった。供給の詰まりがほどけてきた
住居のサービス	7.1%で、まだ上がっている。家賃の契約が少しずつしか入れかわらないので、遅れて動く
住居以外のサービス	医療・教育から散髪・宿泊まで。コアの物価（PCE）の半分以上をしめる。費用でいちばん大きいのは賃金なので、労働市場がカギをにぎる

（議長が使ったのはPCE（個人消費支出）の物価で、CPIとは計算の対象が少しちがいます）

モノの値段は、粘着性物価でいえば「柔軟」の側に近い動きをしていました。いっぽう、住居や、人の手がかかるサービスは、まさに「粘る」側です。議長は、住居以外のサービスを、コアの物価の先行きを理解するうえで「いちばん大事な分類かもしれない」と述べました。家賃が遅れて動くしくみと、その後の住居費の動きは、帰属家賃の記事でくわしく見ます。

柔軟な物価のインフレは、原因（原油の値上がりや供給の詰まり）が消えれば、自然に収まります。 ところが、給料や物価の予想が値段に入りこんだ粘着的なインフレは、原因が消えたあとも続きます。 FRBが気にしたのは、目に見えて下がり始めたガソリンではなく、その奥でゆっくり上がり続けていた「粘る部分」でした。

粘着性物価を見れば、インフレの先が読めるの？

手がかりにはなりますが、万能ではありません。

予想より強く出るという批判もある。 アトランタ連銀は、粘着性物価を先々のインフレを見るための指標と位置づけています。ただ、2026年7月の米国の報道では、調査会社オックスフォード・エコノミクスのエコノミストが、この指標は物価を高めに予測しがちだと指摘しています。

「粘る物価」も、ふだんより大きく動いた。 ボストン連銀の研究者は2025年8月、別のやり方で品目を分けました。2020年1月から2024年7月までの値段の変わり方を調べ、変える頻度の中央値（月16.2%＝約5.7か月に1回）で区切ったのです。そのうえでコロナ前（2019年12月まで）とコロナ後（2020年1月〜2025年2月）をくらべると、コロナ後の粘着的な物価の伸びのぶれ（標準偏差）はコロナ前より70%大きくなり、柔軟な物価のぶれの増え方（25%）を大きく上回った、という結果です（ボストン連銀、2025年8月27日）。「粘着的だから安定している」とは限らないのです。

2026年、ふたたび柔軟な物価が先に動いている。 柔軟な物価の伸びは、2026年1月の0.7%から、5月には7.0%に上がり、9月も6.1%でした。日本銀行は2026年7月の展望レポートで「中東情勢の影響を受けた春先以降の原油価格上昇」にふれており、原油高の時期と重なります。いっぽう粘着性物価は、1月の3.0%から9月の2.8%へと、むしろ少し下がっています。

2021年は、柔軟な物価が先に急上昇し、粘着性物価がそれを追うように、2年近くかけて伸びを高めていきました。今回、柔軟な物価の上昇が「粘る部分」にまで燃え移るのか。それを見分ける手がかりとして、粘着性物価の毎月の数字が見られています。

こんなふうに使われる

市場の解説で

「ガソリンなど柔軟価格は落ち着いてきたが、粘着価格のインフレはなお根強い」
- 2022年の後半がこの形でした。柔軟な物価の伸びは3月の19.1%から12月には5.3%まで下がりましたが、粘着性物価は12月の6.7%まで上がり続けました。
「柔軟価格の上昇が、粘着価格にまで広がるかどうかを見極めたい」
- 2026年も、柔軟な物価の伸びが5月に7.0%、9月に6.1%と先に動く一方で、粘着性物価は1月の3.0%から9月の2.8%へと少し下がっています。2021年のように「粘る部分」に燃え移るのかを見ている、という意味です。