ひとことで言うと
ITバブルは、1990年代の後半から2000年にかけて、インターネットに関係する会社の株が、会社の実力以上に買われて急に上がり、そのあと大きく下がった出来事です。
英語では「ドットコムバブル」と呼ばれます。 会社の名前に「.com（ドットコム）」がつくネット企業が、次々に株式市場に登場したからです。 アメリカで新しい技術の会社が多く上場する株式市場「ナスダック」が、その中心になりました。
どれくらい上がって、どれくらい下がったの？
ナスダックに上場する株全体の値動きを表す「ナスダック総合指数」の終値で見ると、次のようになります（米セントルイス連銀のデータベースFREDの日次データから計算）。
| 時点 | ナスダック総合指数（終値） | できごと |
|---|---|---|
| 1995年1月3日 | 743.58 | 高値の5年あまり前 |
| 1999年12月31日 | 4,069.31 | 1999年の1年間で約86%上昇 |
| 2000年3月10日 | 5,048.62 | 終値の最高値 |
| 2002年10月9日 | 1,114.11 | 終値の最安値。高値から約78%下落 |
| 2015年4月23日 | 5,056.06 | 2000年の高値を初めて上回る |
ナスダック総合指数の終値
2000年3月10日が終値の最高値
数字を表で見る
| ナスダック総合指数 | |
|---|---|
| 1995年1月3日 | 743.58 |
| 1999年12月31日 | 4,069.31 |
| 2000年3月10日 | 5,048.62 |
| 2002年10月9日 | 1,114.11 |
| 2015年4月23日 | 5,056.06 |
出典：米セントルイス連邦準備銀行（FRED）
約5年で7倍近くになったあと、2年半ほどで約8割も失いました。 2000年の高値を取り戻すまでに、約15年かかった ことになります。
利益の出ていない会社の株を、なぜみんなが高い値段で買ったの？
株の値段が利益にくらべて高いか安いかは、ふつうPER（株価が1株あたりの利益の何倍かを表す数字）で見ます。 でも、利益がマイナスの会社にはPERを計算できません。 それでも「インターネットで世の中が変わる。今は赤字でも、将来は大きくもうかるはずだ」という期待だけで、株が買われていきました。
アメリカの新規上場を長年調べているフロリダ大学のジェイ・リッター教授の集計では、上場の直前1年の利益が赤字だった会社の割合は、1990〜1998年の上場で32%、1999〜2000年の上場で78% でした。 ただし同じ集計では、2011〜2025年の上場でも70%が赤字です。赤字の会社が多いことだけで、バブルかどうかは決められません。 ITバブルでは、それに加えて株の値段そのものが急に高くなっていました。
高くなった株は、会社にとって「お金」の代わりになります。 それをいちばん大きな形で使ったのが、ネット接続の大手AOL（アメリカ・オンライン）でした。
2000年1月10日、AOLは、映画会社ワーナー・ブラザースや雑誌「タイム」、ケーブルテレビ局CNNを持つメディアの大手タイム・ワーナーと合併すると発表しました。 現金は使わず、株を交換するだけです。 タイム・ワーナーの株主は、1株につき新しい会社の株を1.5株受け取ります。 発表の前の取引日（1月7日）の終値で計算すると、タイム・ワーナー株64.75ドルに対して、受け取る株の値打ちは約110.63ドル。約7割増しの値段 でした（両社が米証券取引委員会に出した書類）。
会社の大きさをくらべると、AOLの売上高は1999年6月までの1年で約48億ドル、タイム・ワーナーは1998年で約262億ドル（決算をまとめ直した試算）です。 それでも、新しい会社の株の 55%はAOLの株主が持つ ことになりました。 AOLは、高く買われている自分の株を、映画やケーブル網のような「形のある事業」に替えることができたのです。 タイム・ワーナーの側には、自分たちだけではつかめないネットの成長を取りこみたいという思いがありました。 合併の書類が見積もった買収の費用は約1,460億ドル。合併は2001年1月11日に完了し、会社名はAOLタイム・ワーナーになりました。
その2年後、数字ははっきり出ました。 AOLタイム・ワーナーは2002年、合併で生まれた「のれん」（買った値段のうち、相手の資産を上回った分）などの価値を2度にわたって引き下げました。 1〜3月期に542億ドル、10〜12月期に455億ドルです。 会社は、最初の引き下げを「合併の発表以来の市場全体の下落を反映したもの」と説明しています。 2002年の純損失は 約987億ドル になりました（同社の2002年の年次報告書）。
日本でも、同じことが起きたの？
日本でも、携帯電話の販売店チェーンを広げていた光通信の株が、同じように上がって、同じように崩れました。 株価は2000年2月15日に、上場してからの最高値24万1,000円をつけています。
そこから流れが変わります。 販売の目標に届かない代理店が、手数料をかせぐために、使われない前提で契約を取る「寝かせ」と呼ばれる不正が問題になりました。 株価は 2000年3月31日から4月27日まで、20営業日続けてストップ安 になったと報じられています（MONEY PLUS）。 ストップ安は、1日に下がってよい幅の下限まで下がることで、売りたい人がいても買う人がほとんどいない状態です。
4月24日の決算の会見で、重田康光社長は「あまりにも成長を急ぎすぎた」と謝りました。 2000年2月までの半年で、1996年の上場以来はじめての営業赤字となり、1年間の営業利益の見通しも、80億円の黒字から116億円の赤字に引き下げています。 この日の株価は1万9,800円で、高値から約2か月で12分の1ほどになりました（INTERNET Watch、2000年4月24日）。
日経平均株価も2000年4月12日の終値20,833.21円がこの年の高値で、2003年4月28日には終値7,607.88円（約64%下落）まで下げました（日本経済新聞社「日経平均プロフィル」）。 ただ、この時期の日本の株安には、国内の景気などほかの理由も重なっています。
はじけたあと、ネットの会社は全部つぶれたの？
全部ではありません。 FRBは1999年6月から2000年5月までに政策金利の目標を4.75%から6.50%まで上げ、金利が上がると、何年も先の利益に期待して買う株ほど値段を支えにくくなります。 期待がしぼむと、赤字のまま資金を使い続けていた会社は新しくお金を集められなくなり、多くが姿を消しました。 アメリカの景気は、全米経済研究所（NBER）の判定で2001年3月から11月まで後退しています。
生き残った会社もありました。 ネット通販のアマゾン・ドット・コムの株価は、1999年12月10日の終値106.69ドルから、2001年9月28日には5.97ドルまで、約94%下がりました（Yahoo Finance の株価データ）。 それでもアマゾンは、2001年10〜12月期に売上高11.2億ドル、純利益500万ドルと黒字を出しています（アマゾンの2002年1月22日の発表）。 株価が9割以上下がっても、事業そのものが伸びていた会社は残りました。 バブルの崩壊は、「ネットに未来はない」という意味ではなく、「未来の分まで先に値段をつけすぎた」ということだった と言えます。
2020年代には、生成AIをめぐって「ITバブルに似ていないか」という議論がよく出てきます（くわしくはAIバブル）。
過去の値動きは、これからも同じように動くことを約束するものではありません。 「今はバブルかどうか」は、終わってからでないとはっきりしないことが多いものです。記事は特定の銘柄をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「ナスダック総合指数は、ITバブル期につけた最高値を15年ぶりに上回った」
- 2015年4月23日の終値5,056.06が、2000年3月10日の5,048.62を初めて上回ったときの見出しです。
- 「ハイテク株は、ITバブル崩壊以来の大きな下げとなった」
- 下げの大きさを伝えるために、2000〜02年の暴落が物差しとして引き合いに出される言い方です。ナスダック総合指数は、このとき高値から約78%下がりました。
会社の中で
- 「高く買いすぎると、ITバブル崩壊後のAOLタイム・ワーナーのように、あとで巨額の減損を迫られる」
- 買った値段が高すぎると、のちに「のれん」の価値を引き下げる（減損する）ことになる、という教訓です。AOLタイム・ワーナーは2002年に約1,000億ドルを引き下げ、約987億ドルの純損失を出しました。
年上の人との会話で
- 「ITバブルがはじけたときは、光通信が毎日ストップ安でね」
- 2000年3月31日から4月27日まで、20営業日続けてストップ安になったと報じられたことを指しています。
まとめ
- ITバブル＝1990年代後半〜2000年に、ネット関連の株が実力以上に買われ、そのあと急落した出来事
- ナスダック総合指数は2000年3月10日の5,048.62が終値の最高値。2002年10月9日には約78%下がり、高値を超えたのは2015年4月23日
- 2000年1月、AOLは高く買われた自社の株でタイム・ワーナーを買い、新会社の55%を握った。2002年には約1,000億ドルののれんを引き下げ、純損失は約987億ドル
- 日本では光通信の株が2000年2月15日の24万1,000円から崩れ、3月31日〜4月27日に20営業日続けてストップ安になったと報じられた
- アマゾンの株価は約94%下がったが、2001年10〜12月期に黒字を出し、生き残った