ひとことで言うと
半導体製造装置は、半導体（チップ）をつくるための専用の機械です。
半導体は、シリコンでできた薄い円盤（ウエハー）の上に、とても細かい電子回路を何層も重ねてつくります。 人の手ではできないので、工場には役割のちがう装置がずらりと並びます。
| 工程 | やること | 身近なたとえ |
|---|---|---|
| 成膜 | 回路の材料になる薄い膜をつける | 画用紙に絵の具をうすくぬる |
| 塗布・現像 | 光に反応する薬をぬり、模様を浮かび上がらせる | 写真の現像 |
| 露光 | 回路の設計図を、光でウエハーに写す | 型紙を当てて日光で焼きつける |
| エッチング | 模様にそって、いらない部分をけずる | ステンシルでけずる |
| 洗浄・検査 | ゴミを洗い流し、キズやずれを調べる | 手洗いと答え合わせ |
この作業を何十回、何百回とくり返します。 1台でも欠けると工場は動かない ので、どの装置も同じくらい大事です。
最先端のチップを作れない日本が、なぜ機械では強いの？
装置メーカーは、世界中のどの半導体メーカーにも機械を売れる からです。 チップをつくる会社は、自分で工場を建てて何兆円もかけ、競争に勝ち続けなければなりません。 装置の会社は、勝った会社にも負けた会社にも、工場を建てるたびに機械を売れます。
日本の会社には、長年の改良で大きなシェアを持つ分野があります。 東京エレクトロンは、自社のサイトで塗布・現像の装置の世界シェアを「約9割」と説明しています（2026年9月閲覧）。 レーザーテックは2019年9月、EUV（極端紫外線）の光でマスク（回路の原版）の欠陥を調べる装置を「世界初」として発表しました。 一方、いちばん細かい回路を写すEUV露光装置は、オランダのASMLだけがつくっています。
日本半導体製造装置協会（SEAJ）によると、日本の会社の装置の販売高（海外の拠点の分も含む）は、2025年度の実績で5兆1,986億円でした。 世界中に売れるということは、売り先の国の事情に左右される ということでもあります。 それがはっきり表れたのが、中国向けの輸出規制でした。
中国への輸出が止められる前後に、何が起きたの？
2022年10月7日、アメリカの商務省（BIS）は、先端の半導体と、それをつくる装置を中国へ売ることを厳しく制限する規則を発表しました。 中国が軍事やAIに使う先端のチップをつくれないようにするのがねらいで、アメリカは日本とオランダにも同じような規制を求めました（経済安全保障の考え方です）。
ここで動いたのが、中国の半導体メーカーです。 「この先、日本の装置も買えなくなるかもしれない」と考え、注文した装置の納入を前倒しにしました。 東京エレクトロンは2023年2月9日、業績の見通しを引き上げ、中国の顧客が装置を確保できなくなることを恐れて納入や投資の計画を早めていると説明しました（ブルームバーグ）。
日本の経済産業省は2023年3月31日に規制の案を示し、5月23日に省令を公布、7月23日に施行 しました。 対象は、洗浄・成膜・熱処理・露光・エッチング・検査の装置の 23品目 です。 省令は国の名前を挙げていませんが、アメリカや韓国、台湾など42の国・地域には簡単な手続きで輸出でき、中国などへは1件ずつ許可が要るしくみです（時事通信）。
ところが、規制のあとも中国向けの売上は伸びました。 規制の対象は最先端の装置で、それより古い世代の装置は売れる からです。 中国のメーカーは、車や家電に使うような古い世代のチップの工場に、急いで投資しました。 東京エレクトロンの河合利樹社長は2023年8月の決算説明会で、中国の投資は「非常に強い」とし、「今年だけの一時的な流れではない」と話しています（ブルームバーグ）。
東京エレクトロンの有価証券報告書で、地域別の売上を見てみます。
東京エレクトロンの売上高（中国とそれ以外）
3月期（億円）。「中国以外」は売上高から中国を引いた値
- 中国
- 中国以外
数字を表で見る（単位：億円）
| 中国 | 中国以外 | 合計 | |
|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 5,662 | 14,376 | 20,038 |
| 2023年3月期 | 5,274 | 16,816 | 22,090 |
| 2024年3月期 | 8,133 | 10,172 | 18,305 |
| 2025年3月期 | 10,151 | 14,165 | 24,316 |
| 2026年3月期 | 8,326 | 16,109 | 24,435 |
出典：東京エレクトロンの有価証券報告書（地域ごとの売上高、2022〜2026年3月期）
| 決算期 | 売上高 | うち中国 | 中国の割合 |
|---|---|---|---|
| 2023年3月期 | 2兆2,090億円 | 5,274億円 | 23.9% |
| 2024年3月期 | 1兆8,305億円 | 8,133億円 | 44.4% |
| 2025年3月期 | 2兆4,316億円 | 1兆151億円 | 41.7% |
| 2026年3月期 | 2兆4,435億円 | 8,326億円 | 34.1% |
（割合は報告書の数字から計算）
2024年3月期は、世界の半導体の不況で売上全体が17%減ったのに、中国向けは54%増えました。 規制が始まった年に、中国が最大のお客さんになった のです。
中国向けが止められたら、日本の装置メーカーは本当に困るの？
すぐに困るわけではありませんでした。ただ、「規制がもっと強くなるかもしれない」というだけで、株価は大きく動きます。
2024年7月17日、アメリカ政府が東京エレクトロンなどを名指しして、さらに厳しい規制を検討していると報じられました。 東京エレクトロンの株価はその日に7.5%、翌18日に8.75%下がりました（PayPay証券のまとめ）。 アメリカの半導体株の指数もこの日に大きく下げています（くわしくはSOX指数）。
中国向けの割合は、駆け込みの投資が一巡して2026年3月期には34.1%まで下がりました。 それでも中国は大きなお客さんです。国際的な業界団体SEMIによると、2025年に世界で装置をいちばん多く買ったのは中国本土（493億ドル）で、6年連続の1位でした。
ニュースを読むときは、次の点を見ておくと流れがつかめます。
- だれが買っているか：地域別の売上の割合。規制の話が出たら、中国向けがどれくらいかを確かめる
- 受注と売上のずれ：装置は注文から据えつけまで時間がかかる。駆け込みの注文は、あとで反動の減少になりやすい
- 工場の計画：装置の売上は、ほかの会社が工場にお金を出すかどうかで決まる（くわしくは半導体設備投資）
SEAJは2026年7月、AIサーバー向けの先端の半導体とメモリーへの投資が増えるとして、2026年度の販売高を6兆5,502億円（前年度比26%増）と予測しています。
装置の会社の業績は、半導体業界の投資の波や各国の規制で大きく変わり、株価も大きく上下しやすいです。この記事は装置のしくみと過去の出来事を説明するもので、特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「米政府が対中輸出規制の強化を検討していると伝わり、半導体製造装置株が軒並み下落した」
- 規制が強まると、大きな売り先の中国に装置を売りにくくなる、と心配された、という意味です。2024年7月17日がこの形で、東京エレクトロンの株価はその日に7.5%、翌日に8.75%下がりました。
- 「中国向けの駆け込み需要の反動で、売上に占める中国の比率が低下した」
- 規制の前に急いで買われた分が落ち着いた、という意味です。東京エレクトロンの中国向けの割合は、2024年3月期の44.4%から、2026年3月期には34.1%まで下がりました。
決算の説明で
- 「受注は回復しているが、売上に表れるのは来期以降になる見込みだ」
- 装置は注文を受けてから、つくって据えつけるまでに時間がかかるので、受注と売上の動きにはずれが出ます。
投資家どうしの会話で
- 「日本は最先端のチップはつくれなくても、それをつくる装置では強いんだよね」
- 東京エレクトロンが塗布・現像の装置で世界の約9割を占めると説明しているように、日本の会社が強い分野がある、という話です。ただ、いちばん細かい回路を写すEUV露光装置は、オランダのASMLだけがつくっています。
まとめ
- 半導体製造装置＝ウエハーの上に回路をつくる専用の機械。1台欠けても工場は動かない
- 装置メーカーは世界中の半導体メーカーに売れる。塗布・現像や検査で日本の会社が強い
- 2022年10月にアメリカ、2023年7月23日に日本（23品目）が先端の装置の輸出を規制した
- 中国のメーカーは駆け込みで装置を買い、古い世代の工場にも投資した。東京エレクトロンの中国向けの割合は23.9%から44.4%に上がった
- 規制が強まるという報道だけでも株価は大きく動く。見るべきは地域別の売上と受注