理論株価

「1株利益×PER20倍なら6万8千円」。2026年5月に示された日経平均の目安に、7月の株価はほぼ並びました。ただし中身は計算とちがっていました。理論株価の使い方を確かめます。

ほかの呼び方：日経平均の理論値

2026年10月14日公開

ひとことで言うと

理論株価は、「1株当たりの利益」に「ふつうはこのくらいと考える倍率」をかけて出す、株価の目安です。

式にすると、理論株価＝EPS（1株当たり利益）×基準にするPER（株価収益率）です。たとえば、1株で200円の利益が見込まれる会社に「PER15倍くらいがふつう」と考えれば、200円×15倍で3,000円になります（わかりやすくするための、たとえの数字です）。

「理論」という名前がついていますが、正しい株価がひとつに決まるわけではありません。どの利益を使い、どの倍率を当てはめるかを、使う人が決めているからです。

「理論」というなら、正しい株価がわかるの？

わかりません。理論株価は、2つの仮定の上に立っている からです。

決めること	選びかた
どの利益（EPS）を使うか	前の期の実績／会社の予想／アナリストの予想の平均
どの倍率（PER）を当てはめるか	その会社の過去の平均／同じ業種の平均／人が決めた目安

たとえばマネックス証券の銘柄分析ツールは、PERをもとにした理論株価を「最新の予想EPS×過去75日間のPERの平均」で出しています。平均から上下にどれくらい外れやすいか（標準偏差の2倍）も示し、それを想定される値段の幅としています（同社のヘルプ）。つまりこの理論株価は、「最近75日の評価のされ方が、これからも続いたら」という意味の値段 です。

ほかのサイトは、別の利益や別の倍率を使っていることがあります。同じ会社でもサイトによって理論株価がちがうのは、計算がまちがっているからではなく、前提がちがうからです。

日経平均にも「1株利益」があるの？

日経平均は会社ではなく指数なので、そのままの意味での利益はありません。ただ、225社の利益の見通しから、日経平均にとってのEPSとPERが計算され、日本経済新聞に載っています。 「日経平均の予想EPS×PERの目安」が、日経平均の理論値 と呼ばれるものです。

気をつけたいのは、この計算のしかたが1つではないことです。 225社の時価総額の合計を利益の合計で割る方法と、日経平均の値をもとに割る方法があり、同じ日でも答えが大きくちがいます。株価指標をまとめたサイトでは、同じ日の日経平均のPERとして、方式や「予想か実績か」のちがう値が並んでいることがあります。同じPER16倍をかけても、どちらのEPSを使うかで理論値は大きくちがってきます。 日経平均のPERを見るときは、どの計算か、予想か実績かを先に確かめる 必要があります。

2026年、「EPS×PER」の目安は当たったの？

2026年は、日経平均の予想EPSが大きく上がった年でした。その途中で示された「理論値」と、実際の株価をくらべてみます。ここで使う予想EPSとPERは、日経平均の値をもとに割る方法の数字です（ラジオNIKKEIの資料。日本経済新聞に載ったデータから作成）。

2025年12月末、日経平均の予想EPSは2,650.84円でした。大納会（12月30日）の終値50,339.48円で割ると、PERは約19.0倍です。

2026年5月12日、予想EPSは3,098.40円まで上がっていました。年末から16.88%の増加です。この日の終値は62,742.57円、予想PERは20.25倍でした。ラジオNIKKEIの資料は、ここで2つの目安を示しています。

予想EPSが5%上振れして、PER20倍なら 65,066円
予想EPSが10%上振れして、PER20倍なら 68,164円

その後の動きはこうでした。

日付	日経平均（終値）	予想EPS	予想PER
2025年12月30日	50,339.48円	2,650.84円（12月末）	約19.0倍
2026年5月12日	62,742.57円	3,098.40円	20.25倍
2026年6月25日	72,366.34円（最高値）	—	—
2026年7月7日	68,256.96円	3,723.78円	18.33倍

（終値は日本経済新聞社。予想EPS・PERはラジオNIKKEIの資料。12月30日のPERは終値÷12月末のEPSで計算）

日経平均は6月25日に72,366.34円の最高値をつけ、2つの目安をどちらも上回りました。 7月7日の終値68,256.96円は、「10%上振れ×20倍」の68,164円とほぼ同じです。 値段だけ見れば、目安は当たったように見えます。

ところが中身はちがいました。 5月12日から7月7日までに、予想EPSは3,098.40円から3,723.78円へ約20%増えています。想定した10%の2倍です。一方でPERは20倍にならず、18.33倍に下がっていました。もしPER20倍のままなら、7月7日の理論値は74,475円です。実際の株価は、それより8%ほど低いところにありました。 利益の見通しは想定より大きく伸びたのに、市場はその利益に前ほどの倍率をつけなくなった、ということです。

この流れは秋にも続きます。 8月には、野村證券がTOPIXの1株利益の見通しを引き上げ、日経平均の2026年末の見通しを7万円にしました（同社、8月12日の記事）。 10月9日、ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏は日経CNBCの番組で、予想EPSが3月末の水準から5割増えたとし、直近のEPSでPER16倍なら69,685円、決算のあとEPSが5%上方修正されれば73,169円という試算を示しました（番組の紹介文による）。この日の終値は69,030.92円です。 5月には「20倍」だった目安の倍率が、10月には「16倍」で語られるようになっていた わけです。

理論値より安ければ、買い時なの？

そうとはかぎりません。理由は3つあります。

1つ目は、当てはめる倍率そのものが動く ことです。 2026年の5月から10月のあいだにも、目安の倍率は20倍から16倍に変わりました。倍率の考え方が時代でどれほど変わるかは、PERの記事で1989年の例を見ています。倍率を高く見るか低く見るかは、金利や景気の見通しで変わります（株価を「利益の変化」と「評価の変化」に分けて見る考え方はバリュエーション）。

2つ目は、利益の予想が変われば、理論値も同じ割合で動く ことです。予想EPSが上方修正されれば理論値は上がり、下方修正されれば下がります。今日の理論値は、今日の予想が当たったときの値段にすぎません。

3つ目は、さきほど見たように、同じ日でも計算のしかたで数字が大きくちがう ことです。

一方で、理論株価には使いみちもあります。 2025年12月末から2026年7月7日までに、日経平均は約35.6%上がりましたが、予想EPSは約40.5%増えていて、PERは約19.0倍から18.33倍へほとんど変わっていません。 株価の上げが利益の伸びでおおむね説明できるのか、それとも倍率がふくらんだだけなのか。理論株価は、当てものとしてより、この見分けに使うほうが役に立ちます。

理論株価は、置いた仮定のもとでの目安です。実際の株価が理論値より高くても安くても、その後に上がるか下がるかはわかりません。記事は特定の銘柄や売買をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。

こんなふうに使われる

市場の解説で

「直近のEPSにPER16倍を当てはめると、日経平均の理論値は69,685円となる」
- 2026年10月9日に示された試算です。5月には同じような目安が「PER20倍」で語られていたので、どの倍率を当てはめるかで理論値は大きく変わります。
「今回の上昇は利益の伸びに裏付けられており、バリュエーション面での過熱感は乏しい」
- 株価の上げがPERのふくらみではなく、EPSの増加でおおむね説明できる、という見方です。2025年12月末から2026年7月7日までの日経平均では、PERが約19.0倍から18.33倍へほとんど動いていませんでした。

証券会社の画面で

「理論株価は、最新の予想EPSに過去75日間の平均PERをかけて算出しています」
- 「最近の評価のされ方が続いたら」という前提の値段だ、ということが、この説明からわかります。

投資家どうしの会話で

「理論株価って、サイトによって全然ちがうんだね」
- 使う利益と倍率がサイトごとにちがうためで、どれかの計算がまちがっているわけではありません。
「理論株価との差を見ると、まだ上値余地がありそうだ」
- 今の株価が理論株価より低いので、まだ上がる余地があると見る言い方です。ただ、利益の予想や当てはめる倍率が変われば理論株価も動くので、その差が埋まるとは限りません。