レアアース

2010年9月、尖閣沖の漁船衝突のあと、中国から日本へのレアアースが港で止まりました。中国が輸出を絞っても売り上げが3倍になった理由と、日本がすぐには抜け出せない理由を追います。

ほかの呼び方：希土類、rare earth、Rare Earth Elements

2026年9月29日公開2026年10月8日更新

ひとことで言うと

レアアースは、強い磁石などを作るのに欠かせない17種類の元素のまとまりです。日本語では「希土類（きどるい）」といいます。

周期表のランタンからルテチウムまでの15の元素に、スカンジウムとイットリウムを加えた17元素を指します。一番大きな使い道は磁石です（米地質調査所（USGS）「Mineral Commodity Summaries 2026」）。ネオジムを使った磁石はとても強く、電気自動車やハイブリッド車のモーター、エアコンや風力発電機、スマートフォンの部品に使われます。ジスプロシウムやテルビウムは、その磁石を熱に強くするために加えられます。

「レア」なのに、なぜ中国にばかり集まっているの？

USGSによると、レアアースは地殻（地球の表面をおおう岩の層）に比較的たくさんあります。 少ないのは、掘ってもうけが出るほど濃く集まった場所 と、掘った鉱石から元素を1つずつ分けて取り出す「分離・精製」の工場のほうです。

段階	中国のシェア	出典
鉱山での採掘	約7割（2025年、世界39万トンのうち27万トン）	USGS（推計、酸化物換算）
分離・精製	約91%	IEA（国際エネルギー機関）、2025年10月
焼結磁石の生産	94%	IEA、2025年10月

分離・精製は、薬品を大量に使い、廃液の処理に費用がかかります。費用をかけずに安く作れる中国に、ほかの国の会社は値段で勝てず、工場が中国に集まっていきました。 2011年には、アメリカの国内でレアアースを掘っている鉱山は1つもありませんでした（USGS「Mineral Commodity Summaries 2012」）。

2010年9月、尖閣沖の事件のあと何が起きた？

2010年9月7日、沖縄県の尖閣諸島の近くで、中国の漁船が日本の海上保安庁の巡視船にぶつかりました。海上保安庁は船長を逮捕します。中国政府は船長をすぐに帰すよう強く求め、温家宝首相も国連の会合で訪れたニューヨークで、釈放を求めました。

そのころ、日本の商社やメーカーから「中国の港で、日本向けのレアアースが船に積めなくなった」という声が上がり始めます。米ニューヨーク・タイムズ紙は9月下旬、中国の税関が日本向けのレアアースの積み出しを止めていると、業界の関係者の話として伝えました。中国の商務省は「輸出を止めてはいない」と否定しました。止めたと決まりを出せば、日本はすぐにWTO（世界貿易機関）に訴えることができます。決まりを出さずに、港の手続きで止める ほうが、訴えにくいのです。

船長は9月24日に釈放が決まり、翌日、中国へ帰りました。それでも、すぐには元に戻りませんでした。経済産業省が9月28〜30日に企業に聞いた調査（10月5日公表）では、レアアースについて答えた31社すべてが「中国からの輸出に支障が出ている」と答えています。経産省は「輸出が再開されたと判断できる状況には至っていない」とまとめました。

値段も大きく上がりました。USGSによると、レアアースを混ぜた合金（ミッシュメタル）の年末の値段は、1キログラムあたり8〜9ドル（2009年）から、45〜55ドル（2010年）、86〜110ドル（2011年）へと、2年で10倍ほどになっています。ただし、中国は事件の前の2010年夏から、世界全体への輸出の枠を大きく減らしていました。値上がりはその影響も大きく、日本向けの輸入が統計上どれだけ落ちたかについては、研究者のあいだでも見方が分かれています。

輸出を止めたら中国も売り上げを失うのに、なぜ止めるの？

売り上げは、むしろ増えました。 中国の税関の統計によると、2010年のレアアースの輸出は約3万9,800トンで、前の年より9.3%減りました。ところが輸出の金額は、値上がりのおかげで約9億4,000万ドルと、前の年の3倍になっています（ブルームバーグ、ロイターの報道）。世界の大半を一国で作っていると、量を絞っても、ほかから買えない買い手は高い値段を払うしかありません。

中国の政府は、輸出を絞る理由を「乱掘を防ぎ、環境を守るため」と説明していました。これに対し日本は2012年、アメリカやEUとともにWTOに訴えました。2014年に中国の輸出制限はルール違反とされ、中国は2015年に輸出の枠を取りやめています（WTOの紛争記録）。

中国以外で掘ればいいのに、なぜすぐにはできないの？

日本は事件のあと、すぐに動きました。 2010年度の補正予算に、レアアースの安定供給のための対策として総額1,000億円を盛り込みました。使う量を減らす技術や代わりの材料の開発に120億円、リサイクルなどに420億円、海外の鉱山開発や権益の確保に460億円です（2010年の参議院の質問主意書への政府答弁書）。 2011年3月には、商社の双日と国のエネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が、オーストラリアのレアアース会社ライナスに、融資と出資で合わせて2億5,000万ドルを出しました。そのかわり、ライナスは日本に毎年決まった量を売る約束をしました。その結果、日本のレアアース輸入に占める中国の割合は、2009年の85%から2020年には58%まで下がりました（経済産業省「通商白書2025」）。

でも、中国の外で作るのは割に合わないことも多いのです。 2010年の値上がりを見て、アメリカのモリコープはカリフォルニアの鉱山を再開し、大きな工場を建てました。ところが中国が輸出を戻すと値段が下がり、モリコープは2015年6月に経営破綻しました（ブルームバーグ）。 中国が値段を下げれば、ほかの国の新しい鉱山や工場はもうからなくなる。 これが、中国以外に供給先を育てるのに時間がかかる理由です。

その弱点は、2025年からふたたび表に出ました。中国は2025年4月、ジスプロシウムやテルビウムなど7種類のレアアースと、それを使った磁石材料などの輸出を許可制にしました。日本貿易振興機構（JETRO）によると、中国から日本への希土類磁石の輸出は2025年5月に25.7トンと近年で最も少ない水準に落ちこみ、許可に3か月以上かかる例が多くありました。 2026年1月には、日本の軍事用途などに向けた「軍民両用品」の輸出も禁じています。こうした備えを考えるのが経済安全保障で、永久磁石や重要鉱物は経済安全保障推進法の「特定重要物資」として、国が生産や調達を支えています。

日本はいま、ほかの道も同時に進めています。日本の排他的経済水域にある南鳥島の近くの海底では、海洋研究開発機構（JAMSTEC）などが2026年1〜2月、水深5,569メートルからレアアースを含む泥を連続して引き上げることに世界で初めて成功しました（約50トン）。政府の「日本成長戦略」（2026年7月21日）は、2030年に国内で使う永久磁石の原材料の約3割をリサイクルでまかなう目標を掲げています。

こんなふうに使われる

ニュースで

「中国がレアアースの輸出管理を強化し、日本の部品メーカーでは調達の遅れが出ている」
- 中国は2025年4月、ジスプロシウムなど7種類のレアアースと、それを使った磁石材料などの輸出を許可制にしました。許可に3か月以上かかる例が多く、2025年5月には中国から日本への磁石の輸出が25.7トンまで落ちこみました。

会社の中で

「モーターの『脱レアアース』を急がないと、また許可待ちで生産が止まりかねない」
- 「脱レアアース」は、レアアースを使わない、または使う量を減らした磁石やモーターに切りかえる取り組みのことです。日本は2010年の事件のあとにも、使う量を減らす技術などの開発に120億円を出しています。

解説で

「レアアースは、少し加えるだけで性能が大きく上がることから『産業のビタミン』と呼ばれる」
- ネオジム磁石にジスプロシウムやテルビウムを加えると熱に強くなるのが、その例です。ただ、使う量が少なくても、代わりがききにくいので、止まると困ります。
「中国にとってレアアースは、強力な外交カードになっている」
- 分離・精製の約9割を一国で担っていると、量を絞っても、買い手はほかから買えません。2010年は輸出の量が減ったのに、値上がりで輸出額は3倍になりました。止めても損をしにくいことが、「カード」として使われる理由です。