#508金利と銀行高校生むけ
金融活動指標（ヒートマップ）
2023年秋、日銀のヒートマップは14の指標がすべて緑でした。半年後に「株価」が赤に変わっても、日銀は「バブル期のような状況にはない」と言います。赤の読み方を追います。
ほかの呼び方：ヒートマップ、金融ヒートマップ、金融循環ヒートマップ、金融活動指標
ひとことで言うと
金融活動指標は、お金の貸し借りや投資が行き過ぎていないかを見はるために、日本銀行が選んだ14の指標です。ヒートマップは、その14の指標を「赤・緑・青」の色で並べた表です。
日銀が年に2回（4月と10月）出す『金融システムレポート』に、毎回載っています。 それぞれの指標が、ふだんの流れ（トレンド）から上に大きく外れたら「赤」（過熱）、下に大きく外れたら「青」（停滞）、どちらでもなければ「緑」です。
ものさしにしているのは、1980年代後半のバブル期です。 「あのときと同じような行き過ぎが、いま起きていないか」を、ひと目で見られるようにした表だといえます。
日銀はなぜわざわざ色で示すの？
銀行がつぶれるような危機は、たいてい、その何年も前の「行き過ぎ」から始まります。 日本では、1980年代後半に土地と株の値段が大きく上がり、銀行は不動産の会社にどんどんお金を貸しました。そのつけが、1990年代の不良債権と銀行の破綻です（バブル崩壊の記事でくわしく見ています）。
危機が起きてからでは遅いので、行き過ぎがたまっていく段階で気づきたい。 これが日銀のねらいです。 ただ、お金の動きを表す統計は山ほどあります。そこで日銀は、どの統計を見れば行き過ぎに早く気づけるかを調べて、数をしぼりました。
- 2012年：日銀が『金融活動指標』の解説を出す。このときは10の指標だった
- 2014年4月：日銀の職員が見直しの論文を出し、いまの14の指標になる。159の候補から、14の分野ごとに1つずつ選んだ
選ぶときの基準の1つは、「1987〜1990年のバブル期に、行き過ぎを知らせることができたか」でした（日銀ワーキングペーパー、2014年4月）。 14の分野は、お金を使う人たちを6つに分け、それぞれ「お金を使う側（投資）」と「お金を集める側（調達）」に分けた12に、株価と地価を足したものです。
| 分野 | 投資の指標 | 調達の指標 |
|---|---|---|
| 金融機関 | 金融機関の貸出態度判断DI | M2成長率 |
| 金融市場 | 機関投資家の株式投資の対証券投資比率 | 株式信用買残の対信用売残比率 |
| 民間全体 | 民間実物投資の対GDP比率 | 総与信・GDP比率 |
| 家計 | 家計投資の対可処分所得比率 | 家計向け貸出の対GDP比率 |
| 企業 | 企業設備投資の対GDP比率 | 企業向け与信の対GDP比率 |
| 不動産 | 不動産業実物投資の対GDP比率 | 不動産業向け貸出の対GDP比率 |
| 資産価格 | 株価 | 地価の対GDP比率 |
（出典：日本銀行『金融システムレポート』2026年4月号の図表の並び）
不動産だけを別の分野にしたのは、バブル期に地価や貸し出しの動きが、不動産業の活動と強く結びついていたからだと、日銀の解説（2015年）は書いています。 「総与信・GDP比率」は、国内で貸し出されているお金の合計が、経済の大きさ（GDP）にくらべてどれだけあるかを表す指標です。
色は、人が見て決めるのではありません。指標ごとにトレンドと「ここを超えたら赤」という線（閾値）を決めておき、線を超えたかどうかで機械的に塗り分けます。 数字の表を14本読むより、色の並びのほうが、どこで何が起きているかを早くつかめます。色で示すのは、そのためです。
2023年秋の「全部緑」から、株価に赤がつくまで
ここ数年のヒートマップを、日銀の『金融システムレポート』の本文で順に見ていきます（号の名前は発行した月です）。
2023年10月号：14の指標がすべて緑
それまで「赤」だった「総与信・GDP比率」と「不動産業向け貸出の対GDP比率」が緑に戻り、全14指標が「緑」 になりました。 貸し出しの面では、行き過ぎのサインがひとまず消えたことになります。
2024年4月号：「株価」に赤
半年後、「株価」に過熱を示す「赤」がつきました。ほかの13指標は緑のままです。
それでも日銀の書き方は落ち着いていました。 株価は「企業業績やガバナンス改革に対する期待から、上昇している」としたうえで、上がり方は「過去に不均衡が蓄積した局面との対比では緩やか」で、株の割高・割安の目安で見ても「過去平均的な水準にとどまっている」と書いています。
2024年10月号：株の指標が3つとも赤に
次の号では、株式市場にかかわる3つの指標がそろって赤になりました。
- 株価
- 株式信用買残の対信用売残比率（お金を借りて株を買っている人の残高が、借りて売っている人の何倍か。信用倍率にあたる）
- 機関投資家の株式投資の対証券投資比率（保険会社や年金などが、持っている証券のうちどれだけを株にしているか）
この号は、2024年8月はじめに株価が急に下がった場面（令和のブラックマンデー）にも触れています。それでも「その後値を戻し、株価は昨年末の水準を上回って推移」していました。 同じ号では「総与信・GDP比率」にも一時的に赤がつきましたが、日銀は、割る数の名目GDPが2024年1〜3月期に一時的な理由もあって落ちこんだことが主な原因だとして、直近では緑に戻ったと書いています。
2025年〜2026年4月号：赤は株の指標だけ
その後も、赤がつくのは株の指標だけでした。
- 2025年4月号：株価と機関投資家の株式投資の2つが赤（信用買残の指標は緑に戻る）
- 2025年10月号：株価だけが赤
- 2026年4月号：株価の赤が続き、機関投資家の株式投資に「再び」赤。14のうち12が緑
ヒートマップで「赤」がついた指標の数
日銀『金融システムレポート』の各号の本文による（全14指標のうち）。2024年10月号の「総与信・GDP比率」は一時的な赤で、直近は緑なので数えていない
- 株式市場の指標（株価など）
- それ以外（貸し出しなど）
数字を表で見る（単位：個）
| 株式市場の指標（株価など） | それ以外（貸し出しなど） | 合計 | |
|---|---|---|---|
| 2022年10月 | 0 | 3 | 3 |
| 2023年4月 | 0 | 2 | 2 |
| 2023年10月 | 0 | 0 | 0 |
| 2024年4月 | 1 | 0 | 1 |
| 2024年10月 | 3 | 0 | 3 |
| 2025年4月 | 2 | 0 | 2 |
| 2025年10月 | 1 | 0 | 1 |
| 2026年4月 | 2 | 0 | 2 |
出典：日本銀行『金融システムレポート』
並べてみると、赤がつく場所が「貸し出し」から「株」へ移ったことがわかります。 2023年までは借りたお金の量の指標が赤、2024年からは株の指標が赤、という形です。
株価が赤になったら、バブルなの？
日銀の答えは「そうではない」です。2026年4月号は、14のうち12が緑であることを示したうえで、こう書いています。
多くの指標で「赤」が点灯したバブル期のような状況にはない。
1980年代後半はどうだったのか。日銀の2015年の解説は、バブル期（1987〜1990年）について「長さの長短はあるものの、いずれの指標も赤＝過熱を示すシグナルを発している」と書いています。 2026年の本文は「多くの指標で」と書いていて、言い方がすこしちがいます。どちらにしても、バブル期は赤が一面に広がっていたのに対し、いまは14のうち2つです。
もう1つ、日銀がくり返し書いていることがあります。 赤がついた指標が、その後の銀行危機をどれくらい言い当ててきたかを、G7を含む17か国のデータで調べると、
「株価」については、単独での予測力があまり高くない一方で、「総与信・GDP比率」とともに「赤」が点灯した場合に予測力が高まる傾向が確認される。
（日本銀行『金融システムレポート』2026年4月号）
つまり、株価だけが赤なら、それだけで銀行の危機を心配する理由は弱い。危ないのは、株が上がるのと同時に、借りたお金の量（総与信）もふくらんでいるときです。 2024年からの日本は、株の指標は赤でも、総与信はおおむね緑でした。日銀が落ち着いているのは、このためです。
また、日銀は「個々の指標は……個別の市場における過熱感の評価を目的としたものではない」とも注意しています（同じ号）。 ヒートマップは「株が高すぎるか」を判定する道具ではありません。 経済全体でお金の行き過ぎがたまっていないかを見る道具です。
赤が増えれば危ない、とも言い切れないの？
言い切れません。2020年がその例です。
2020年10月号では、赤が一気に6つに増えました。 ところが日銀は、これで「直ちに金融不均衡が蓄積されているリスクが高まっていると評価することは……適切ではない」と書いています。 理由は、指標の多くが「GDPにくらべてどれだけか」という形をしているからです。新型コロナで2020年4〜6月の名目GDPが大きく減ったので、割る数が小さくなり、貸し出しが行き過ぎていなくても数字がはね上がったのです。 コロナの間は、資金繰りを支える策のもとで銀行が会社に積極的に貸してもいました。2021年10月号は、このときの5つの赤を「金融活動の過熱感を表すものではなく」、企業の資金繰りが支えられていることの表れだとしています。
同じ赤でも、中身を見ないと意味がちがう、ということです。
反対に、赤が少なければ安心、とも言えません。 14の指標は、日本のバブル期に赤になったものを選んでいます。日銀の2015年の解説は、そのため新しいお金の動き（たとえば海外とのつながりの強まり）をとらえるには限界があると認め、聞き取りの情報なども使って全体を見る必要があると書いています。
ヒートマップは、日銀が経済全体のお金の行き過ぎを点検するための道具で、株価の先行きを示すものではありません。投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「日銀は金融システムレポートで、ヒートマップの株価に過熱を示す『赤』が点灯していると指摘した」
- 株価がふだんの流れから上に大きく外れている、という意味です。2024年4月号から2026年4月号まで、株価には赤がつき続けています。
日銀や専門家の話で
- 「ヒートマップを見る限り、バブル期のような過熱感はうかがえない」
- 14の指標の多くが緑で、赤が一面に広がっていた1980年代後半とはちがう、という読み方です。2026年4月号では14のうち12が緑でした。
- 「株価に加えて総与信にも赤がつくようなら、警戒を強める必要がある」
- 株価だけの赤は銀行危機を言い当てる力が弱く、借りたお金の量と一緒に赤になると危ないサインになりやすい、という日銀の分析にそった言い方です。
市場の解説で
- 「ヒートマップで赤が点灯したからといって、株が天井をつけたとは限らない」
- ヒートマップは経済全体のお金の行き過ぎを見る道具で、個別の市場の過熱を測るものではない、という意味です。
まとめ
- 金融活動指標は、日銀がバブル期の行き過ぎを手がかりに選んだ14の指標。ヒートマップは、それをトレンドからの外れ方で「赤・緑・青」に機械的に塗り分けた表
- 2023年10月号で14指標すべてが緑になったあと、2024年4月号で「株価」が赤に。2024年10月号は株の3指標、2026年4月号は株価と機関投資家の株式投資の2つが赤
- それでも日銀は「バブル期のような状況にはない」とする。株価だけの赤は、銀行危機を言い当てる力が弱く、総与信と一緒に赤になると危ない
- 赤の数だけでは判断できない。2020年は名目GDPの落ちこみで赤が6つに増えたが、日銀は行き過ぎとは見なかった