ハイパーインフレ

ひとことで言うと

ハイパーインフレは、ものの値段がふつうのインフレとはけたちがいの速さで上がり続け、お金がお金として役に立たなくなっていくことです。

目安としてよく使われるのは、アメリカの経済学者フィリップ・ケーガンが1956年の研究で使った定義です。 物価の上がり方が 1か月で50%をこえた月 にハイパーインフレが始まり、月50%を下回って、その状態が1年以上続くようになる前の月に終わる、というものです（フィッシャーらの2002年の論文による紹介）。

月50%というのは、どれくらいの速さでしょうか。たとえば100円のパンが、1か月後に150円、2か月後に225円になります。 これが12か月続くと、物価は約130倍、100円のパンが1万3,000円ほどになります（計算したたとえの数字です）。

1923年のドイツでは、何が起きたの？

ハイパーインフレの例としてよく引き合いに出されるのが、第一次世界大戦に負けたあとのドイツです。 ケーガンの定義では、1922年8月から1923年11月までがハイパーインフレにあたります。

経過を順に見ます（ドイツ歴史博物館の解説、経済史家リッチュルの2023年の論文による）。

時期	何が起きたか
1914〜18年（戦争中）	戦争の費用を借金と紙幣でまかない、出回るマルクの量は5倍の330億マルクに
1921年	戦勝国からの通告で、1,320億金マルクをこえる賠償金の支払いを負う
戦争のあと	中央銀行（ライヒスバンク）が政府の短い借金の証書（国庫短期証券）を引き取り、政府にますます大きな額のお金を回す
1923年1月11日	フランス・ベルギー軍が工業地帯のルール地方を占領。政府は働くのをやめて占領に協力しない「消極的抵抗」をよびかけ、それを支えるお金を、紙幣を刷ってまかなう
1923年10月16日	新しいお金を出すための銀行（レンテンバンク）をつくると決まる。その少しあとに、1ドル＝40億マルク
1923年11月	中央銀行が、政府の借金の証書の引き取りをやめると発表。この月には100兆マルク紙幣も刷られた
1923年11月15日	新しいお金「レンテンマルク」が始まる。1兆紙マルク＝1レンテンマルク。1ドル＝4.2兆紙マルク＝4.20レンテンマルク
1924年10月	正式な通貨「ライヒスマルク」が始まる

10月16日の少しあとに1ドル＝40億マルクだったものが、11月15日には4.2兆マルク。1か月もたたないうちに、マルクの値打ちは約1,000分の1になりました。

なぜ政府はお金を刷り続けたのでしょうか。 戦争の借金と賠償金で、政府はいつもお金が足りませんでした。税金を集めるより、中央銀行に借金の証書を引き取ってもらうほうが、すぐにお金が手に入ります。 占領に抵抗する人たちを支えるお金も、同じやり方で用意しました。 ところが、お金が増えるほど、ものの値段は上がり、政府が払うお金もさらに増えていきます。

止めるために打った手は、新しいお金と、中央銀行が政府にお金を回すのをやめるという約束 でした。 11月15日に新しいレンテンマルクが始まり、古い紙幣1兆マルクが1レンテンマルクと交換されました。数字から0を12個とった計算です。

得をした人、損をした人はいたの？

お金の値打ちが下がると、お金を借りている人は得をし、お金を持っている人や貸している人は損をします。 返す借金の額は、数字の上では変わらないからです。

大きな借金をかかえていたのは、国でした。 ドイツ歴史博物館の解説によると、国の戦争の借金1,640億マルクは、新しいお金に直すと、わずか16.4ペニヒ（ペニヒはマルクの100分の1）になりました。 国の借金は、ほとんど消えてしまったのです。

その裏で損をしたのは、貯金をしていた人や、戦争中に国にお金を貸すつもりで戦時国債を買っていた人たちでした。 同じ解説は、何世代もかけてためた貯金が消え、戦時国債は値打ちを失い、人びとは国への信頼を失ったと書いています。 働く人の暮らしも苦しくなりました。物価の分を引いた実質の賃金は、戦争前の約4割まで落ちこみました。

「賠償金が重すぎたせい」で説明できるの？

のちの研究では、それだけでは説明しきれないとされています。

当時のドイツでは、中央銀行や銀行家、産業界、新聞の多く、そしてドイツの経済学者の多くが、「賠償金を払うために外国のお金を買うのでマルクが下がり、物価はそれに引っぱられて上がっているだけだ」と考えていました（フィッシャーらの2002年の論文が、イタリアの経済学者ブレシアーニ＝トゥローニの研究を引いて紹介しています）。

これに対してケーガンは、出回るお金の量の増え方と、「この先も値段は上がる」という人びとの予想で、ハイパーインフレを説明しました。 リッチュルの2023年の論文も、「ルール占領がきっかけ」というのは当時の政府が国民に説明した筋書きで、戦争中からの国の財政を見なければ説明できない、と書いています。

フィッシャーらの論文は、ハイパーインフレを、戦争や革命、帝国の終わり、新しい国の誕生などで生まれた大きな財政赤字を、紙幣を刷ってまかなう必要に迫られたときに起きる、近代の出来事 と見る考え方を示しています。 ふだんの景気がよすぎて物価が上がるデマンドプル型インフレとは、原因の大きさも速さもまるで別物です。

ドイツのあとにも起きたの？

数は多くありませんが、起きています。 ケーガンが調べた1920〜46年の7つ（オーストリア、ロシア、ドイツ、ポーランド、ハンガリー2回、ギリシャ）のあと、1947年から1984年まではハイパーインフレは起きませんでした。それでも1984年以降、論文が書かれた2002年までに、市場経済の国だけで少なくとも7件（6か国）が数えられています（フィッシャーらの論文）。

2008年のジンバブエ

2000年代の例でよく知られているのが、アフリカ南部のジンバブエです。 IMF（国際通貨基金）が2009年5月に公表した資料によると、物価の前の年と比べた上昇率は、2008年9月に5000億%近くでピークをつけたと推計されています。 2008年10〜11月ごろには、ジンバブエのお金はほとんど使われなくなり、人びとは米ドルなどの外国のお金で取引するようになりました。 2008年の実質GDPは約14%減り、2009年の初めには、南アフリカのランドを基準にして、複数の外国のお金を使う仕組みに切りかわりました。 自分の国のお金そのものが、使われなくなって終わった のです。

終戦直後の日本は？

日本でも終戦直後は物価が激しく上がり、1946年2月、政府は金融緊急措置令で預金を引き出せなくし（預金封鎖）、古いお札は3月2日かぎりで使えなくしました。新しいお金で引き出せるのは、1か月に世帯主300円、家族1人100円までです。 日銀券の発行高は、1946年2月の618億円から3月には152億円に減りましたが、そのあと再び増えていきます（福井県文書館の解説）。 その後の「復金インフレ」が、月50%というハイパーインフレの定義には当てはまらないとされることは、財政ファイナンスの記事で見ています。

こんなふうに使われる

ニュースで

• 「通貨の価値が暴落し、ハイパーインフレに見舞われた」
  • 自分の国のお金の値打ちが一気に下がり、物価がけたちがいの速さで上がった、という意味です。2008年のジンバブエでは、最後は自国のお金がほとんど使われなくなりました。
• 「ハイパーインフレでお札が紙くず同然になった」
  • お金を持っていても、ほとんど何も買えなくなった、という意味です。1923年のドイツでは、古い紙幣1兆マルクが新しいお金の1レンテンマルクと交換されました。

家族の会話で

• 「国の借金がこんなにふえて、ハイパーインフレにならないの？」
  • 国の借金が多いことへの心配として、よく出てくる言い方です。ただ、過去の例は、大きな財政赤字を中央銀行に紙幣を刷らせてまかなうしかなくなったときに起きています。借金が多いことと、すぐハイパーインフレになることは同じではありません。

研究やレポートで

• 「ケーガンの定義では、月率50%を超える物価上昇をハイパーインフレとする」
  • 1956年のケーガンの研究からきた目安で、いまもよく引かれます。これより定義をゆるめたり、別の線を使ったりする研究者もいます。

まとめ

• ハイパーインフレは、物価がけたちがいの速さで上がり続け、お金が役に立たなくなっていくこと。よく使われる目安は「1か月で50%をこえる物価上昇」
• 1923年のドイツでは、戦争の借金と賠償金、占領への抵抗の費用を紙幣でまかない、11月15日には1ドル＝4.2兆紙マルクになった
• 国の戦争の借金1,640億マルクは16.4ペニヒに消え、貯金や戦時国債を持つ人が大きく損をした
• 止めるために、新しいお金を出し、中央銀行が政府にお金を回すのをやめた。「賠償金だけが原因」という見方は、のちの研究で批判されている
• 2008年のジンバブエでは、IMFの推計で物価上昇率が5000億%近くに達し、自国のお金が使われなくなった