#154世界と貿易中学生むけ
ホルムズ海峡
2026年2月末、幅39kmの海峡からタンカーがほぼ消えました。止めたのはミサイルや機雷に加え、保険と船員の安全。日本の原油の9割が通る道で何が起き、なぜ今も戻らないのか。
ほかの呼び方：Strait of Hormuz
ひとことで言うと
ホルムズ海峡は、ペルシャ湾と外の海をつなぐ狭い海の道で、世界の石油のいちばん大事な通り道のひとつです。
北側がイラン、南側がオマーンです。サウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦（UAE）、カタールなどの油田やガス田から船で外へ出るには、ここを通るしかありません。 いちばん狭いところの幅は約39km（21海里）です（国際エネルギー機関〈IEA〉）。
IEAによると、ここを通る石油は2025年に1日平均およそ2,000万バレルで、世界の海で運ばれる石油の約25% にあたり、その約8割はアジア向けです。 日本にとってはさらに大事な道で、2025年の日本の原油輸入のうち、ホルムズ海峡を通ってきたものは93.0%でした（経済産業省、2026年3月24日の資料）。
2026年2月28日、海の道はどう止まったの？
2026年2月28日、米国とイスラエルがイランへの攻撃を始めました。 同じ日、イランの革命防衛隊が無線で「どの船も通航は許されない」と警告したと報じられています。
最初に動いたのは、船を出す側です。 保険会社は3月1日付で、ペルシャ湾の船にかけていた戦争保険を3月5日で打ち切ると通知しました（アルジャジーラ）。 戦争保険の料金は、それまで船の値段の0.2%ほどだったのが、1%まで上がったと伝えられています。 同じ記事の例では、値段が1億ドルのタンカーなら、1回の航海で約20万ドルだった保険料が約100万ドルになります。 ただ、保険料以上に重かったのは船員の命です。ロンドンの保険業界団体（LMA）は3月23日、船が減ったのは保険が買えないからではなく、船長や船主が船員と船の危険を高すぎると判断しているからだ、と説明しています。 日本郵船・商船三井・川崎汽船の3社は3月2日までに海峡の通航を取りやめ、日本船主協会によると、湾の内側で40隻を超える日本関係の船が待機に入りました（共同通信）。
3月1日からは、通ろうとする船が攻撃され始め、4日にはイランの部隊が海峡を「閉じた」と宣言しました。 英国の海事機関UKMTOの集計では、3月8日までに船への攻撃が10件あり、2隻で船員5人が亡くなりました（米議会調査局〈CRS〉、3月11日）。 IEAは3月11日、海峡から出ていく石油が紛争の前の1割未満に落ちたとして、過去最大の4億バレルの石油備蓄の放出を決めました。
値段は大きく跳ねました。 アメリカ・エネルギー情報局（EIA）の現物（スポット）価格で、ブレント原油は2月27日の1バレル71.32ドルから、4月7日には138.21ドルになりました。 日本が買う中東の原油に近いドバイ原油は、3月19日に169.8ドルまで上がっています（内閣府）。 指標ごとに上がり方がちがった理由は、WTI原油先物の記事で見ています。原油からつくるプラスチックの原料の値上がりは、ナフサの記事で見ています。
4月7日、米国とイランは2週間の停戦で合意しました。 このころ、日本関係の船も少しずつ出始めます。4月3日に商船三井のLNG船が初めて海峡を通り、4月7日の時点で湾内に残る日本関係の船は42隻でした（国土交通相、共同通信）。 停戦の協議はまとまらず、米国は4月13日、イランの港に出入りする船を止める海上封鎖を始めました。イランは、封鎖が続くかぎり海峡は開けないと応じました。
幅39kmもあるなら、よけて通ればいいのでは？
よけられる場所が、ほとんどないのです。 CRSによると、海峡の幅はまるごとイランかオマーンの領海に入っています。 大型タンカーが通る航路は、行きと帰りに幅2マイル（約3km）ずつで、そのあいだに2マイルのすき間があるだけです。
しかも、イランの海岸から撃つミサイルや無人機、小型の高速艇は、39kmの幅のどこにでも届きます。 機雷がまかれたおそれもあり、深い船底の大型船が安全に通れる道はかぎられます。 7月には、イランと取り決めていない航路を通ったタンカーが機雷にふれたと報じられました。
陸の道もありますが、細いままです。 サウジアラビアには紅海側のヤンブー港へ、UAEにはオマーン湾側のフジャイラ港へ原油を送るパイプラインがあります。 ただ、IEAによると海峡を避けて回せる量は1日350万〜550万バレルほどで、ふだんの2,000万バレルには遠く及びません。
海峡がふさがったら、日本の石油は何日でなくなるの？
単純な割り算では答えが出ません。 2025年末、日本には国内で使う量の254日分の石油がためてありました（資源エネルギー庁）。 ただ、2026年は輸入が完全に止まったわけでも、備蓄だけで暮らしたわけでもありません。
政府は備蓄を少しずつ出しながら、海峡を通らない買い方に切りかえました。 サウジのヤンブー港やUAEのフジャイラ港から積んだ原油や、中東以外の原油です。 5月に必要な原油のうち、海峡を通らずに手当てできたのは約6割と見こまれました（経済産業省、5月）。 足りない分を備蓄でうめた結果、備蓄は9月25日の速報で195日分まで減っています。
つまり「何日もつか」は、どれだけ別の道から買えるか で変わります。 その別の道も安全ではありません。9月10日にはサウジの東西を結ぶパイプラインが攻撃を受け、ヤンブー港からの積み出しが止まったと報じられました（共同通信、ロイター）。 増えていたヤンブー経由の輸出の多くは、日本を含むアジア向けとみられています。
6月に開いたのに、なぜまだ元に戻らないの？
6月、米国とイランは海峡の通航再開などを含む覚書を結びました。14日に両国の代表が電子署名し、17日には両国の大統領も署名しています（アルジャジーラ、米国のバンス副大統領の説明）。 ところが7月上旬、湾の国々のタンカーが攻撃され、米国はイランを攻撃して停戦の終わりを宣言し、港の封鎖も再開しました。 9月にも、タンカーや艦船への攻撃が続いています。
2026年10月初めの時点で、通航は回復していません。9月下旬にイランによるタンカーへの攻撃が再び増え、直近1か月で商船約20隻が攻撃されました（TradeWinds、CNBC）。いま通る船は米軍の護衛つきが中心です。 IEAによると、8月に海峡を通った石油は1日約760万バレル、海峡を通らずにサウジのヤンブー港とUAEのフジャイラ港から出た石油が約550万バレルでした（IEA、9月18日の解説記事）。
ニュースの「封鎖」には、別々の2つのできごとが混ざりやすいので、分けて読みます。
| 言葉 | 中身 |
|---|---|
| 海峡の事実上の閉鎖 | 警告・攻撃・機雷のために、船がホルムズ海峡を通れなくなったこと |
| 米国の海上封鎖 | 米国が、イランの港に出入りする船を止めたこと（4月13日〜6月、7月から再開） |
経済産業省は前者を「原油タンカーがホルムズ海峡を事実上通れない状況」と書いています。法律上の正式な「封鎖」が宣言されたわけでも、1隻も通れないわけでもありません。 原油が高くなると、日本は同じ量を買うのに海外へ多くのお金を払うことになります。このしくみは交易損失の記事で説明しています。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「ホルムズ海峡の事実上の封鎖が続き、湾内では40隻を超える日本関係の船が足止めされている」
- 警告や攻撃のために船が通れなくなったという意味で、法律上の封鎖が宣言されたわけでも、米国がイランの港を止めた「海上封鎖」のことでもありません。2026年3月初めには、日本船主協会によると40隻を超える日本関係の船が湾の内側で待機に入りました。
- 「海運大手3社は、ホルムズ海峡の通航を当面見合わせると決めた」
- 2026年3月2日までに、日本郵船・商船三井・川崎汽船が通航を取りやめました。戦争保険の値上がりだけでなく、船員の安全が大きな理由でした。
石油会社や商社の話で
- 「ホルムズ海峡を迂回するルートで、少しでも多く原油を手当てしたい」
- サウジのヤンブー港やUAEのフジャイラ港から積む原油のことです。ただ、迂回できる量は1日350万〜550万バレルほどで、ふだん海峡を通る2,000万バレルには遠く及びません。
研究やレポートで
- 「ホルムズ海峡は、世界の石油輸送で最大のチョークポイントだ」
- チョークポイントは「首をしめる場所」という意味で、狭く、ふさがれると流れ全体が止まってしまう海の道のことです。世界の海で運ばれる石油の約25%（2025年、IEA）がここを通ります。
家族の会話で
- 「ホルムズ海峡って日本からずいぶん遠いのに、なんでガソリンの値段に関係あるの？」
- 2025年の日本の原油輸入のうち93.0%が、この海峡を通ってきました。遠くても、日本の石油の通り道そのものです。
まとめ
- ホルムズ海峡＝ペルシャ湾と外の海をつなぐ幅約39kmの海の道。世界の海上の石油の約25%、日本の原油輸入の93.0%（2025年）が通る
- 2026年2月28日の攻撃のあと、保険の打ち切りと船員の安全から船会社が通航をやめ、3月1日からは船が攻撃された
- 海峡の幅はイランとオマーンの領海に収まり、航路は片側約3km。ミサイルも機雷も届くので「よけて通る」道がない
- 日本の石油が何日もつかは、備蓄の日数より、海峡を通らずに買える量で決まる
- 6月の覚書のあとも7月に戦闘が再び始まり、10月初めの時点でも通航は回復していない