DOE（自己資本配当率）

利益ではなく株主の元手を基準に配当を決める物差しです。TAKARA & COMPANYが「DOE7.5%以上」を掲げた日、株価は18%上がりました。その理由と落とし穴を見ます。

ほかの呼び方：DOE、自己資本配当率、Dividend on Equity

2026年10月13日公開

ひとことで言うと

DOE（自己資本配当率）は、株主の持ち分（株主資本）に対して、1年に何%を配当として払うかを示す数字です。

英語の Dividend on Equity の頭文字をとってDOEと呼びます。

計算のしかた
DOE（%）＝ 1年間の配当の総額 ÷ 株主資本 × 100

株主資本は、株主が出したお金と、会社がこれまでのもうけを配当に回さずに積み上げてきた分の合計で、帳簿の上で「株主のもの」といえる元手です。会社は「DOE〇%以上を目安に配当する」のように、配当の方針を示すときにこの数字を使います。

配当性向があるのに、なぜDOEを使うの？

配当の方針でよく使われてきたのは「配当性向」です。その年の純利益のうち、何%を配当に回すかを示します。配当性向で方針を決めると、利益が減った年は、配当もそのまま減ります。 DOEは、分母が利益ではなく株主資本なので、利益が1年で半分になっても、配当の目安はほとんど動きません。

たとえの数字でくらべてみます。株主資本が1,000億円の会社が、配当の方針を2通りで決めていたとします。

	利益100億円の年	利益50億円の年
配当性向40%で決める	配当40億円	配当20億円（半分に）
DOE4%で決める	配当40億円	配当40億円（変わらない）

（わかりやすくするための、たとえの数字です）

配当を受け取る株主から見ると、DOEで決めてもらうほうが、毎年の配当の見通しが立てやすくなります。 会社にとっては、利益がぶれても配当を急に減らさないという約束を、数字で示せることになります。

2つの物差しの関係は、計算で確かめられます。株主資本に対する純利益の割合をROE（自己資本利益率）といい、配当性向とROEを掛けると、純利益が消えて次の式になります（同じ時点の数字を使った場合）。

計算上の関係
DOE ＝配当性向 × ROE

つまり、DOEを一定に保つと、ROEが下がった年ほど配当性向が上がる ことになります。上の表で、利益50億円の年の配当性向は80%です。

会社が株主への説明を求められるようになった流れ（コーポレートガバナンス改革）の中で、DOEは配当の方針を示す物差しの1つとして使われています。

2026年7月8日、TAKARA & COMPANYは何を決めたの？

場面を1つ見ます。証券コード7921のTAKARA & COMPANYは5月決算の会社です。 2026年7月8日の午後3時、2026年5月期の決算短信とあわせて、2つのお知らせを東京証券取引所の開示システムで公表しました。「配当方針の変更、株主優待制度の再開および2027年5月期（次期）配当予想に関するお知らせ」と、「『新・中期経営計画2029』の策定に関するお知らせ」です。

中身は次のとおりです（会社のウェブサイトの説明による）。

配当の方針を「フレキシブルな株主還元」に変え、DOEを新たに取り入れて、7.5%以上を目安にする。配当性向の目安は50〜100%
2027年5月期の1株あたり配当の予想は180円。2026年5月期より60円多い
そのときの配当性向は66.4%、DOEは7.6%の見込み
株主優待を再開する
新しい中期経営計画の最終年度（2029年5月期）に、売上高500億円、営業利益82億円、ROE15.3%をめざす

それまでDOEを目安にしていたわけではなく、この日、新たに設けた という点が大事です。

TAKARA & COMPANYの1株あたりの年間配当

5月期（円）。2027年5月期は2026年7月8日の予想

ふつうの配当
記念配当・特別配当

100

150

200

250

数字を表で見る（単位：円）

	ふつうの配当	記念配当・特別配当	合計
2019年	50	0	50
2020年	54	0	54
2021年	54	0	54
2022年	54	4	58
2023年	70	0	70
2024年	80	0	80
2025年	90	30	120
2026年	120	0	120
2027年（予想）	180	0	180

出典：TAKARA & COMPANYの有価証券報告書（第82期・第87期・第88期）、決算短信（2026年7月8日）

1株あたりの配当は、2016〜2019年5月期の50円から、2024年5月期の80円、2026年5月期の120円とふえてきました（2024年までの数字はダイヤモンド・ザイの記事による）。そこへ、次の期は一気に180円という予想が出たのです。

なお、配当性向66.4%とDOE7.6%を上の式に当てはめるとROEは約11%になりますが、会社が新しい中期経営計画で示した次の期のROEの見込みは10.5%です。会社の計算では、DOEとROEで分母にする株主の元手の時点や範囲がそろっていないため、式のとおりにはぴったり合いません。

発表しただけで、なぜ株価が18%も上がったの？

株価の動きを、日々の終値で見てみます（Yahoo! Financeの日次データ）。

日付	終値	売買された株の数（出来高）
7月7日（火）	3,325円	1万8,700株
7月8日（水）＝発表の日	3,925円	19万3,100株
7月9日（木）	4,240円	26万9,900株
7月15日（水）	4,410円	4万5,700株

発表は午後3時で、東京証券取引所の取引は3時30分まで続きます。残り30分ほどで買いが集まり、7月8日の終値は前の日より600円（約18%）高く なりました。出来高は前の日の10倍ほどにふえています。

なぜ買われたのかを、配当を受け取る側から考えてみます。

1つ目は、配当の額そのものです。7月7日の終値3,325円で180円の配当を割ると、予想の配当利回りは約5.4%になります（この記事での計算。くわしくは配当利回りの記事）。発表の前と後で、受け取れる配当の見込みが大きく変わりました。

2つ目は、配当の「床」ができた ことです。DOE7.5%以上という目安があると、株主資本が大きく減らないかぎり、配当はその水準を下回りにくくなります。利益が落ちた年にも配当が続く見込みが立つと、配当を目当てに長く持ちたい人にとって、株の値打ちが上がります。

ただし、同じ日には1年間の決算と次の期の業績予想、中期経営計画、株主優待の再開も発表されています。株価が上がった理由をDOEだけに分けることはできません。

DOEの落とし穴は？

配当が安定するのはよいことに見えますが、気をつける点もあります。

利益より多い配当を払うことがある DOE＝配当性向×ROEなので、ROEがDOEより低くなると、計算上、配当性向は100%を超えます。つまり、その年のもうけより多くの配当を払うことになります。たとえば、株主資本1,000億円の会社がDOE4%で40億円を配当し、その年の利益が30億円しかなければ、足りない10億円は積み上げてきた株主資本から払うことになります（たとえの数字）。 TAKARA & COMPANYが配当性向の目安を「50〜100%」としているのに合わせて考えると、配当性向を100%以内に保ったままDOE7.5%以上を続けるには、計算上、ROEが7.5%以上必要です。

株主資本が減ると、DOEの数字はよく見える 自社株買いをすると株主資本が減ります（自社株買い）。配当の総額が同じでも、分母が小さくなるのでDOEは上がります。DOEが上がったからといって、配当がふえたとは限りません。

守るほど、会社の手元のお金は減る 利益が落ちても配当を続ければ、そのぶん会社に残るお金は少なくなります。設備投資や人への投資に回すお金とのつり合いをどうとるかは、会社の説明を読む必要があります。 DOEの目安は、利益が出ない年が続いても必ず守られる約束ではなく、方針を見直すこともありえます。

DOEを取り入れた会社の株が値上がりする、配当が必ず続くとは限りません。記事は特定の銘柄をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。

こんなふうに使われる

会社の発表で

「配当方針を変更し、DOE（自己資本配当率）7.5%以上を目安とします」
- 株主資本の7.5%以上を、毎年の配当に回すという方針です。2026年7月8日、TAKARA & COMPANYがそれまでなかったDOEの目安を新たに設けたときの内容がこれでした。
「配当性向とDOEのいずれか高いほうを基準に、配当を決めます」
- もうけが多い年は配当性向で、もうけが少ない年はDOEで配当を決める、という組み合わせです。利益が減った年にも、配当がDOEの水準を下回りにくくなります。

投資家どうしの会話で

「DOEの下限があるから、業績が落ちても減配はしにくいはず」
- 配当の「床」ができる、という受け止め方です。ただ、DOEの目安は必ず守られる約束ではなく、利益が出ない年が続けば方針を見直すこともありえます。
「DOEが上がったのは自社株買いで分母が減ったからで、配当がふえたわけじゃないよ」
- 自社株買いをすると株主資本が減るので、配当の総額が同じでもDOEの数字は上がります。