ひとことで言うと
サーキットブレーカーは、株価の指数などが決められた幅を超えて急に動いたとき、取引所が市場全体の取引を一時止める仕組みです。
電気を使いすぎると家のブレーカーが落ちて、火事になる前に電気が止まります。それと同じように、売りが売りを呼ぶ前に、いったん取引を止めて頭を冷やしてもらおうという考え方です。 きっかけは、1987年10月のブラックマンデーでした。いまのアメリカでは、S&P500が前の日の終値より7%、13%、20%下がったところで、市場全体の取引が止まります（米証券取引委員会の文書、2022年4月）。
1つの銘柄だけが動ける幅を決めた「ストップ高・ストップ安」とはちがい、市場全体をまとめて止める のが特徴です。
取引を止めると、本当に落ち着くの？
うまく働いた例はあります。
2020年3月、コロナの広がりで、アメリカの株は大きく揺れました。 3月9日、12日、16日、18日の4回、S&P500が7%下がり、そのたびに全市場の取引が15分間止まりました。 取引所などの作業部会は2021年3月の報告で、止める仕組みは「意図したとおりに働いた」「害を生まずに、値動きの荒さを落ち着かせた」とまとめ、7%・13%・20%という幅と15分という長さは適切だとしました（米証券取引委員会の文書、2022年4月）。
止めることの効き目は、もっと短い時間でも見られます。 2010年5月6日、アメリカの株価指数先物が数分で5%以上下がったとき、シカゴの取引所はわずか5秒間だけ取引を止めました。再開すると値段は落ち着き、戻りはじめています。 アメリカの当局（SEC・CFTC）は2010年9月の報告書で、取引を止めることは、参加者が考え直し、アルゴリズム取引の設定を直し、落ち着いた売り買いを取り戻す時間になると書いています。
止める目的は、値段を支えることではなく、考える時間をつくること です。慌てて投げ売りしていた人が、止まっているあいだに「本当に売るべきか」を考え直せば、売りが一段落することがあります。
止まる前に、売り急ぐ人は出ないの？
出ます。それがはっきり表れたのが、2016年1月の中国です。
中国の上海と深圳の取引所は、2016年の年明けからサーキットブレーカー（中国語で「熔断」）を使いはじめました。 上海と深圳の300銘柄でつくる株価指数（CSI300、沪深300）が、前の日の終値より 5%動くと15分間止め、7%動くとその日の取引を終わりにする という決まりでした（ロイター）。
| 日付 | 経過 |
|---|---|
| 1月4日（月） | 年明け最初の取引日。午後に5%下がって15分止まり、再開してから数分で7%に届いて、その日の取引が終わった（報道） |
| 1月7日（木） | 朝から下げ、取引開始から30分たたずに7%に届き、その日の取引が終わった（ロイター） |
| 1月7日の夜 | 取引所が「1月8日からサーキットブレーカーをいったん取りやめる」と発表（新華社） |
導入した週の4営業日のうち2日で発動し、4営業日で取りやめた ことになります。
取りやめの理由は、中国の証券当局（中国証券監督管理委員会）の報道官が説明しました（人民日報海外版、2016年1月8日）。
- 導入の目的は、市場に「冷静期」をつくり、大きく揺れたときの慌てた判断を避けること。コンピュータによる売り買いが上げ下げを大きくするのを抑えることも、目的に入っていた
- サーキットブレーカーは急落の主な原因ではない。しかし2回の発動を見ると、期待した効果は出なかった
- 止まる水準に近づくと、一部の投資家が先回りして売り買いし、指数が止まる水準に届くのを速めてしまう「磁石の効果（磁吸効応）」があり、下げを助けてしまった
- 良い面より悪い面が大きいので、いったん取りやめる
売る側の気持ちになると、わけがわかります。 5%で一度止まったあと、終日止まる7%までは、あと2%しかありません。「7%に届いたら、今日はもう売れない。売れるうちに売っておこう」と考える人がふえれば、売りが集まって、7%に届くのが早まります。 ロイターは、アナリストや投資家が「発動の水準が低すぎ、5%と7%が近すぎて、うまく働かない」と指摘していたと伝えています。 中国の市場全体の事例を調べた研究（Wong ほか、2020年）も、細かい時間ごとの指数の値動きから、止まる水準へ引き寄せられる動きがあったと報告しています。 この研究は、急落のさなかに、反対に値上がりの上限（ストップ高）に届いた少数の銘柄も調べました。指数が止まる水準まであと3%に近づくと、それらの銘柄が上限へ引き寄せられる動きが強まり、測り方の1つでは約6倍になったといいます。
アメリカのいまの決まりで、最初の停止を7%、次を13%と大きく離し、15分止めたあとも取引を続けるのとは、つくりがちがいました。 「止まる」と前もってわかっていることが、止まる前の売りを呼ぶ ことがあるのです。
日本の株は止まらないの？
日本では、どの市場かで仕組みがちがいます（日本取引所グループの説明。2026年10月に確認）。
| 市場 | 仕組み | 止まるもの |
|---|---|---|
| 東証の株（現物） | 1銘柄ごとに、1日に動ける幅（制限値幅）が決まっている | その銘柄はストップ高・ストップ安の値段より先には動けない。市場全体を止める決まりは、東証の売買制度の説明には見当たらない |
| 大阪取引所の株価指数先物 | 取引の中心になっている限月が、制限値幅の上限か下限に届き、その値段に注文が出ると発動 | 同じ指数の先物と、その指数のオプションなどの取引を10分間以上止める |
| 大阪取引所の先物（DCB） | 直前の値段から一定の幅を超える取引が起きそうになると発動。日経225先物の例では基準の値段の0.8% | 最低30秒止め、くり返すと30秒ずつのびる |
大阪取引所のサーキットブレーカーには、発動しない場合も決められています。たとえば、取引が終わる20分前より後に届いた場合や、誤発注で届いた場合です。
日本の株は、市場全体がまとめて止まるのではなく、1つ1つの銘柄が動ける幅の端で止まる つくりです。 株の値段が下限に張りつくと、売りたい人が多くても、その日はその値段より安くは売れません。値段は動かなくても、売れないまま次の日を待つ人が出ることには注意が必要です。
サーキットブレーカーやストップ安で取引が止まっているあいだは、売ることも買うこともできません。再開したあとの値段は、止まる前より大きく動くこともあります。 記事は特定の取引の方法をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。
こんなふうに使われる
ニュースで
- 「米国株が急落し、サーキットブレーカーが発動して取引が15分間停止した」
- S&P500が前の日より7%下がり、市場全体の取引が止まった、という意味です。2020年3月には、このような停止が4回ありました。
- 「日経平均先物にサーキットブレーカーが発動し、取引が一時中断された」
- 日本では、大阪取引所の株価指数先物が値幅の端に届くと、10分以上取引が止まります。東証の株そのものは、市場全体ではなく1銘柄ごとに止まるしくみです。
市場の解説で
- 「発動の水準が近づくと、止まる前に売っておこうという動きが出やすい」
- 2016年1月の中国で、当局が「磁石の効果」と呼んだ動きです。5%で一度止まり、7%でその日の取引が終わる決まりだったため、7%に届くのが早まりました。
まとめ
- サーキットブレーカー＝指数などが決められた幅を超えて急に動いたとき、市場全体の取引を一時止める仕組み。1987年のブラックマンデーがきっかけ
- アメリカでは2020年3月に4回、15分の停止が起き、作業部会は「意図したとおりに働いた」とまとめた
- 中国は2016年1月に導入し、4営業日のうち2日で発動。止まる前に売り急ぐ「磁石の効果」で下げを速めたとして、1月8日から取りやめた
- 止めることは値段を支えるためではなく、考える時間をつくるため。ただ、止まる水準が近すぎると、止まる前の売りを呼ぶ
- 日本では大阪取引所の株価指数先物にサーキットブレーカーがあり、東証の株は1銘柄ごとの制限値幅で止まる