メモリー半導体

ひとことで言うと

メモリー半導体は、コンピューターの中でデータを「覚えておく」役目の半導体です。

半導体には、計算をするロジック、光や音をとらえるセンサーなどいろいろな種類があり、メモリーはその中の「記憶係」です。 代表は DRAM（ディーラム） と NAND（ナンド）型フラッシュメモリー の2つです。

• DRAM＝作業机：いま使っているデータを広げておく場所。速いけれど、電源を切ると消える。パソコンやスマホの「メモリー8GB」はこちら
• NAND＝本棚：あとで使うデータをしまう場所。DRAMよりおそいけれど、電源を切っても残る。SSDやスマホの「ストレージ256GB」はこちら

WSTS（世界半導体市場統計）によると、2025年のメモリーの売上は2,300億ドルで、半導体全体（7,956億ドル）のおよそ3割でした（2026年6月の発表）。 DRAMをつくる大手は、韓国のサムスン電子とSKハイニックス、アメリカのマイクロン・テクノロジーの3社です。

どこの会社も同じ規格なら、なぜ値段がこんなに上下するの？

同じ規格だからこそ、値段で競争するしかない からです。

DRAMは、決められた規格どおりにつくる「汎用品」です。 A社のDRAMとB社のDRAMは、パソコンに差せば同じように動きます。 買う側は、安いほうを選びます。

つくる側には、工場を止めにくい事情があります。 メモリーの工場と製造装置には、1つで何千億円ものお金がかかります。 このお金は、工場を動かしても止めても、毎年の費用として出ていきます。 たくさんつくるほど、チップ1個あたりのコストは下がります。 だから各社は、余っていても生産をへらしたがりません。 自分だけへらせば、そのぶんの注文をライバルに取られるからです。

その結果、足りないときはねだんが急に上がり、余るときは、つくればつくるほど損が出るところまでねだんが下がります（上がる時期が長く続いたときの話はスーパーサイクル）。 数量はそれほど変わらなくても、ねだんが大きく動くので、売上も大きく動く のがメモリーの特徴です。 2022〜23年にも同じことが起き、2023年4月にはサムスン電子が減産を表明しました（くわしくは半導体サイクル）。

この「先にたくさん投資して、ねだんの下げに耐えた会社が残る」競争に負けたのが、日本の会社でした。

かつて世界一だった日本のメモリーの会社は、なぜ消えてしまったの？

1980年代、DRAMは日本の得意分野でした。 半導体産業人協会の「日本半導体歴史館」によると、日本のメーカーのDRAMのシェアは、1987年に80% に達しました。

ところが1990年代に入ると、韓国のサムスン電子などが大きな投資を続けてシェアを伸ばし、日本の会社は次々とDRAMから手を引きました。 1999年12月、NECと日立製作所はDRAM部門を出し合って、エルピーダメモリをつくります。 2003年には三菱電機のDRAM事業も引き受け、国内で唯一、世界で3位のDRAMメーカーになりました（東京商工リサーチ）。

2008年の世界的な不況でDRAMのねだんが崩れると、エルピーダは資金が足りなくなります。 2009年6月30日、経済産業省は、改正産業活力再生特別措置法（産活法）にもとづく出資の支援の「第1号」として、エルピーダの再建計画を認めました。 政府系の日本政策投資銀行が300億円を出資し、損が出たときは一部を日本政策金融公庫が穴埋めするしくみです。 当時の財務大臣は記者会見で、日本の大手電機メーカーが撤退した結果、「DRAMを作るのはエルピーダ1社になってしまいました」と述べています（金融庁の記者会見の記録）。 国がお金を出してでも残したかったのは、日本にDRAMをつくれる会社を1社は残しておきたい という理由でした。

それでも、流れは変わりませんでした。 2010年以降の円高で、日本でつくって海外で売るほど不利になり、パソコン向けDRAMのねだんも大きく下がりました。 2011年にはタイの大洪水でパソコンの生産が落ち、DRAMの需要がさらに冷えこみます。 2012年に入ると、提携の相手を探していた交渉の最中の2月3日、米マイクロンの最高経営責任者が飛行機の事故で亡くなりました。 4月にかけて約920億円の資金を用意できる見通しが立たず、2012年2月27日、エルピーダは東京地裁に会社更生法の適用を申請しました。 負債の総額は4,480億円で、当時、日本の製造業として過去最大でした（東京商工リサーチ）。 政投銀の出資のうち、国民の負担になりうる額について、当時の経済産業大臣は最大280億円という見方を示したと報じられています。

最終的にエルピーダを引き受けたのは、ライバルだったマイクロンでした。 2012年7月に支援の契約を結び、2013年7月31日 に買収を終えています。 マイクロンが株式を手に入れるために払ったのは約6.15億ドルで、債権者への返済の総額は2,000億円（その一部は分割払い）とされました（マイクロンの年次報告書）。 エルピーダの広島工場は、いまはマイクロンのDRAMの大事な工場です。 2025年9月には、経済産業省がこの工場のAI向けメモリーの投資などに最大5,360億円を支援すると決めたと報じられました。 かつて日本の会社として守ろうとした工場に、今度はアメリカの会社の工場として、国がお金を出している のです。

AIで、メモリーの主役は変わったの？

いま、メモリーの売上をひっぱっているのはAIです。 AIを動かすデータセンターのサーバーには、ふつうのパソコンよりずっと多くのメモリーが入ります。 とくに、DRAMのチップを何枚も積み重ねてAI用のチップのすぐそばに置く HBM が、とても売れています。

WSTSの発表（2026年8月6日）では、2026年1〜6月のメモリーの売上は前の年の同じ時期の約4倍（＋305%）でした。 6月の予測では、2026年のメモリーの売上は8,039億ドルで、半導体全体（1兆5,112億ドル）の半分を超える 見込みです。

ニュースを読むときは、次の点を分けて見ると整理しやすくなります。

• ねだんか、数量か：ねだんで伸びた売上は、ねだんが下がると一気に消える
• AI向けか、汎用品か：HBMの売れ行きと、パソコンやスマホ向けのDRAM・NANDの売れ行きは同じ方向とは限らない
• 大手の決算：数社で世界の大半をつくっているので、1社の決算や設備投資の計画が業界全体の手がかりになる

メモリー半導体の会社の株は、ねだんの波に合わせて大きく値上がり・値下がりすることがあります。この記事はメモリー半導体のしくみを説明するもので、特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身の責任でお願いします。

こんなふうに使われる

ニュースで

• 「エルピーダメモリが会社更生法の適用を申請した。負債総額は4,480億円」
  • 2012年2月27日のことです。国内でただ1社残ったDRAMの会社で、負債は当時、日本の製造業として過去最大でした。
• 「DRAMの大口取引価格が、前の月より上がった」
  • パソコンメーカーなどが、まとめて買うときのねだんです。どの会社のDRAMも同じ規格でつくられるので、余るか足りないかで、ねだんが大きく上下します。

家族の会話で

• 「このパソコン、メモリーが8GBしかないから、すぐ重くなるんだよ」
  • ここでいう「メモリー」はDRAMのことで、作業机のようなものです。写真や動画をしまっておく「ストレージ」はNANDで、こちらは本棚にあたります。

年上の人との会話で

• 「昔は、DRAMといえば日の丸半導体の独壇場だったんだよ」
  • 「日の丸半導体」は、日本の半導体メーカーをまとめて呼ぶ言い方です。日本のメーカーのDRAMのシェアは、1987年に80%に達しました（日本半導体歴史館）。

まとめ

• メモリー半導体は、データを覚えておく半導体。速いけれど電源を切ると消えるDRAMと、電源を切っても残るNANDが代表
• 同じ規格の汎用品なので値段で競争し、各社が生産をへらしたがらないため、ねだんが大きく上下する
• 日本のDRAMのシェアは1987年に80%（日本半導体歴史館）。最後に残ったエルピーダは国の出資を受けたが、円高とねだんの下落で2012年2月27日に会社更生法を申請（負債4,480億円）
• エルピーダは2013年にマイクロンの傘下に。広島工場はいまAI向けメモリーの拠点として、国の支援を受けている
• WSTSの予測では、2026年のメモリーの売上は8,039億ドルと、半導体全体の半分を超える（2026年6月時点）