寄与度

ひとことで言うと

寄与度は、全体の動きのうち、ひとつの銘柄（や項目）が受け持った分です。

日経平均では「円」で表します。 「日経平均は500円高、うちA社の寄与度は＋120円」なら、500円の上げのうち120円分はA社の値上がりによるもの、という意味です（わかりやすくするための、たとえの数字です）。 値下がりした銘柄はマイナスの寄与度になり、全部の銘柄の寄与度を足すと、その日の日経平均の上げ下げになります。

GDP（国内総生産）の伸びを、消費や輸出などに分けて見るときにも同じことばを使います。

1社で日経平均が何百円も動くのはなぜ？

日経平均の計算に、その理由があります。 日経平均は、225社の株価に「株価換算係数」をかけた 採用株価 を合計し、「除数」で割って出します（日本経済新聞社「日経平均株価 算出要領」）。

日経平均株価＝構成銘柄の採用株価の合計÷除数 採用株価＝株価×株価換算係数

この式から、1社の寄与度は「株価の変化×株価換算係数÷除数」で計算できます。 会社の大きさではなく、1株の値段と係数で影響力が決まる のです。 ユニクロを経営するファーストリテイリングの株が日経平均を大きく動かすのも、2024年2月22日に上位5社だけで上げ幅の約589円をかせいだのも、このしくみによるものです（くわしくは日経平均株価）。

全体に占める1社の採用株価の割合を、その銘柄の ウエート（重み） といいます。 ウエートの大きい銘柄ほど、少しの値動きで大きな寄与度になります。

2026年の春は、その偏りがはっきり出ました。 3月31日から5月12日までに、日経平均は51,063円から62,742円へ、約11,679円上がっています。

順位	銘柄	上げへの寄与度
1	アドバンテスト	＋2,021.38円
2	ソフトバンクグループ	＋1,956.62円
3	東京エレクトロン	＋1,501.45円
4	ファーストリテイリング	＋852.00円

（ラジオNIKKEIの資料。日経平均プロフィルが公表している係数・除数から作成）

値上がりした145銘柄の寄与度の合計は＋12,557円、値下がりした79銘柄は−878円で、差し引きがちょうど上げ幅になります。 上位4社だけで約6,331円、上げ幅の半分以上 です。 1位のアドバンテストだけで約17%を受け持ちました。

なぜ1社の重みに上限（キャップ）をつけたの？

1社の重みが大きくなりすぎると、日経平均が「日本の株全体」ではなく「数社の株」を映すようになってしまうからです。 もうひとつ、日経平均に連動して運用されるお金が大きいことも理由です。

2022年5月23日、日本経済新聞社は、ウエートに上限を設ける「ウエートキャップ」の導入について、広く意見を募りました。 その文書は、ねらいを「指数としての分散効果や指標性の維持、向上」とし、あわせて「日経平均に連動した金融資産の大きさを考慮し、マーケットへの影響に極力配慮」すると書いています（日本経済新聞社「日経指数コンサルテーション」）。 7月27日、5つの項目すべてで賛成が多かったとして導入を決め、2022年10月の定期見直しから始めました。

しくみ	中身
上限（キャップ水準）	2022年10月は12%、2023年10月から11%、2024年10月以降は10%
判定する日	年2回の定期見直しの基準日（1月末と7月末）のウエート
効き始める日	4月1日と10月1日
超えたとき	株価換算係数に0.9をかける。すでにかかっていれば、さらに0.1下げる
下がったとき	ウエートが5%を下回れば0.1上げ、1.0に戻ったら解除

（日本経済新聞社「日経平均株価 算出要領」2026年10月1日版）

重みが下がる銘柄は、日経平均に連動する運用にとって持つべき量が減るので、売りが出ます。 報道によると、2024年1月にはファーストリテイリングのウエートが16日時点で10.98%と、当時の上限11%に迫っていました。ロイターは、上限を超えれば約3,000億円の売りが出るという証券会社の試算を伝えています。 係数は1回の見直しで0.1ずつしか動かさず、算出要領には、売買のしやすさ（流動性）によっては何回かに分けて段階的に変えることがある、とも書かれています。

2026年、上限はアドバンテストにどう使われたの？

2026年、上限が使われたのは、半導体関連のアドバンテストでした。

1月30日、日本経済新聞社は、アドバンテストの1月末のウエートが上限の10%を超えたと発表しました。 4月1日から係数に0.9をかけ、株価換算係数は8から 7.2 になります。

3月31日、翌日の定期見直しの中身が発表されました。 3社を除いてキオクシアホールディングスなど3社を加える入れ替え（くわしくは株価指数の入れ替え）と、アドバンテストへの上限の適用です。 これにあわせて、除数は29.91719460から29.83110217に変わりました。 除数を直すのは、計算のしかたを変えた瞬間に、日経平均の値が飛ばないようにするためです。

係数が下がると、寄与度はどれくらい変わるのでしょうか。 アドバンテストの株が1,000円上がったとして計算してみます（値上がり幅はたとえの数字です）。

	係数	除数	1,000円の値上がりの寄与度
3月31日まで	8	29.91719460	約267円
4月1日から	7.2	29.83110217	約241円

同じ値上がりでも、日経平均を押し上げる力は1割ほど小さくなります。

ところが、前の表のとおり、3月31日から5月12日までの寄与度の1位はアドバンテストでした。 株価そのものが大きく上がれば、係数を下げても寄与度は大きくなります。 キャップは株価の上げ下げを止めるしくみではなく、日経平均の計算に使う係数を下げるしくみ なのです。

7月31日、日本経済新聞社は、7月末のウエートがふたたび10%を超えたと発表しました。 10月1日から0.9を0.8に下げ、係数は 7.2から6.4 になりました。

ここにも見落としやすい点があります。 判定は1月末・7月末なのに、係数が変わるのは4月1日・10月1日です。 そのあいだの2か月、ウエートは上限を超えたまま です。上限は、毎日見張って抑えるものではありません。

寄与度は「どの銘柄が指数を動かしたか」を後から数えたものです。寄与度が大きい銘柄がこれからも上がるとはかぎりません。 記事は特定の銘柄や売買をすすめるものではなく、投資の判断はご自身の責任でお願いします。

ニュースで「日経平均は〇〇円高、うち半導体株で〇〇円」と聞いたら、TOPIXの動きもくらべてみると、相場の広がりがわかります。 日経平均とTOPIXのずれは、NT倍率で見られます。

GDPの「寄与度」も同じ考え方なの？

同じ考え方です。 GDPの伸び率は、個人消費、設備投資、政府の支出、輸出から輸入を引いた分などに分けられます。 「GDPは1%伸び、そのうち個人消費の寄与度は0.5%」のように、全体の伸びのうち、その項目が何%分を受け持ったかを表します（たとえの数字です）。 項目ごとの寄与度を足すと、おおむね全体の伸び率になります。

GDPの数字が発表されたら、伸び率の大きさだけでなく、「何が押し上げたのか」を寄与度で確かめると、景気の中身が見えてきます（GDPそのものはGDP）。

こんなふうに使われる

株式市況のニュースで

• 「指数寄与度の大きい半導体株に買いが集まり、日経平均を押し上げた」
  • 日経平均が大きく上がっても、上げの多くを数社がかせいでいることがあります。2026年3月31日から5月12日までの約11,679円の上げでは、半導体関連などの上位4社だけで半分以上でした。
• 「上位5銘柄だけで、日経平均の上げ幅のうち約589円をかせいだ」
  • 2024年2月22日のことです。日経平均では会社の大きさではなく、1株の値段と株価換算係数で影響力が決まるので、株価の高い銘柄ほど寄与度が大きくなりやすいのです。

市場の解説で

• 「ウエートキャップの適用で株価換算係数が下がり、同じ値上がりでも指数への寄与は1割ほど小さくなる」
  • 2026年4月1日に、アドバンテストの係数が8から7.2に下がったときの話です。それでも株価そのものが大きく上がり、その後の上げでの寄与度は1位でした。

GDPの解説で

• 「設備投資がマイナスに寄与し、成長率を押し下げた」
  • 全体の伸びのうち、その項目が受け持った分がマイナスだった、という意味です。項目ごとの寄与度を足すと、おおむね全体の伸び率になります。

まとめ

• 寄与度は、全体の動きのうち、その銘柄（や項目）が受け持った分。日経平均では「株価の変化×株価換算係数÷除数」の円で表す
• 2026年3月31日から5月12日までの約11,679円の上げのうち、アドバンテストが約2,021円、上位4社で半分以上を占めた
• 日本経済新聞社は2022年10月から1社のウエートに上限を設け、2024年10月以降は10%。超えた銘柄の係数を0.9倍、0.8倍と下げる
• アドバンテストの係数は2026年4月1日に8から7.2、10月1日に6.4へ。キャップは株価を抑えるのではなく、計算の係数を下げるしくみ
• GDPの寄与度も同じ考え方で、伸び率のうち消費や設備投資などがどれだけ受け持ったかを表す